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プレスリリース
2017年05月23日 11時10分
Source:
NEC Corporation
NEC、ヒアラブルデバイスのプロトタイプを開発
事業化に向けデバイスを活用した実証実験を加速
東京, 2017年05月23日 - (JCN Newswire) - NECは、画面を必要としない新たなコンピューティングスタイルの実現に向け、ヒアラブルデバイス(イヤホン型端末)の実証実験用プロトタイプを開発しました。
NECは、個人認証技術や位置測位技術、音響AR(拡張現実)技術、バイタルセンシング技術などを組み合わせたヒアラブルプラットフォームサービスの2018年度の事業化を目指しており、本デバイスの活用によりサービス事業者やデバイスメーカなどと共同での実証実験を加速します。また、システム構築事業者に対して、耳音響認証技術(注1)や屋内位置測位技術(注2)のAPIの公開や地磁気の事前調査を行うほか、デバイスメーカには、ヒアラブルデバイスのプロトタイプの設計書などを提供します。
今回開発したヒアラブルデバイスは、マイク、スピーカに加え、顔の向き・姿勢・移動情報などの常時検出が可能な9軸モーションセンサ(注3)を搭載しています。これらから取得した情報を用いて、耳音響認証技術による本人の特定や地磁気による屋内位置測位が可能です。本デバイスはスマートフォンなどとBLE(Bluetooth Low Energy)で接続し、インターネット上のクラウドと連携することで様々なサービスを利用することができます。
NECは、注力している「社会ソリューション事業」を支える技術の開発を加速し、社会の課題解決や企業の変革・成長に貢献する、革新的なソリューションを提供していきます。
本デバイスの特長
1.ハンズフリーで視界を遮らずに個人認証が可能
NEC独自の耳音響認証技術を実装でき、ハンズフリーで視界を遮ることなく個人認証が行えます。これにより、ユーザ負担の少ない形でサービスを設計することが可能となります。
2.屋内でもユーザ位置の推定が可能
加速度・ジャイロ・地磁気の各センサからなるモーションセンサを搭載することで、地下街やビルの中のようにGPS信号の届きにくい屋内でも、ユーザの位置を推定できます。
3.顔の向きや活動状態などユーザ情報の収集が可能
手首や首などに装着するウェアラブルデバイスと比べ、頭部・外耳道という揺れやノイズの少ない位置から安定して情報が得られるため、ユーザの顔の向きや姿勢の変化、活動状態(歩いている、走っているなど)に加え、将来的に脈波など生体情報の収集も可能です。
ヒアラブルデバイスから得られる生体情報や音声、活動状態などに関する情報を活用することで、生活や仕事における様々な活動を妨げることなくサービスの利用が可能となり、例えば、スマートフォンの画面の注視により思わぬ怪我や事故につながりかねない「歩きスマホ」の対策にも貢献します。NECは今後、本デバイスを活用した新たなコンピューティングスタイルを提案していきます。
また、次世代通信規格5Gや他のIoTプラットフォームサービスとの連携による新たなソリューションの創出を推進していきます。
なお、NECはヒアラブルデバイス向けの取り組みについて、「ワイヤレス・テクノロジー・パーク2017」(会期:5/24(水)~26(金)、会場:東京ビッグサイト)、および「Interop Tokyo 2017」(会期:6/7(水)~9(金)、会場:幕張メッセ)にて、本デバイスを活用したデモンストレーションを交えて紹介します。
NECグループは、安全・安心・効率・公平という社会価値を創造する「社会ソリューション事業」をグローバルに推進しています。当社は、先進ICTや知見を融合し、人々がより明るく豊かに生きる、効率的で洗練された社会を実現していきます。
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
http://jpn.nec.com/press/201705/20170523_01.html
(注1)NEC、人によって異なる耳穴の形状を音で識別する生体認証技術を開発
http://jpn.nec.com/press/201603/20160307_01.html
(注2)NEC、地磁気を活用して屋内の対象者の位置を正確に測定する技術を開発
http://jpn.nec.com/press/201610/20161028_02.html
(注3)加速度センサ×3、ジャイロセンサ×3、地磁気センサ×3を搭載。
概要:日本電気株式会社(NEC)
詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。
本件に関するお客様からのお問い合わせ先
NEC 新事業推進本部
E-Mail:
smartdevice@tcbu.jp.nec.com
Source: NEC Corporation
セクター: メディア, IT
Copyright ©2024 JCN Newswire. All rights reserved. A division of Japan Corporate News Network.
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