日立、エンタープライズシステムのモダナイゼーションを支援する「マイクロサービステクニカルソリューション」を提供開始

2020年09月29日 15時00分

Source: Hitachi, Ltd.

マイクロサービス導入時に必要となる幅広い技術支援を行い、ニューノーマル時代におけるDXを加速

東京, 2020年09月29日 - (JCN Newswire) - 株式会社日立製作所(執行役社長兼CEO:東原敏昭／以下、日立)は、このたび、大規模なエンタープライズシステム開発向けに、システムの軽量化や開発の柔軟性・即応性などで注目されるマイクロサービスへの効率的な移行を支援し、モダナイゼーションを実現する「マイクロサービステクニカルソリューション」を、10月1日から提供開始します。

マイクロサービスは、アプリケーションを独立した小さなサービスごとに機能分割し、複数のサービスを連携させて一つのアプリケーションを実現するソフトウェア開発手法の一種であり、サービス単位で最新機能を手軽に追加・修正できるなど、スピーディーなアプリケーション開発や柔軟な機能拡張に対応できる、変化に強いシステムアーキテクチャーとして注目されています。

本ソリューションは、マイクロサービスアーキテクチャーの設計支援に加えて、クラウドやコンテナ*1などのインフラ環境の設計・構築のほか、アジャイル開発*2やDevOps*3などの開発プロセスの策定や開発環境の設計・構築といった、マイクロサービスアーキテクチャーの導入時に必要となるさまざまな技術支援を行うものです。すべての機能を一つにまとめるモノリシック(一枚岩)な従来型のアーキテクチャーを、柔軟性や拡張性に優れたマイクロサービスへ効率的に移行し、ニューノーマル時代のデジタルトランスフォーメーション(DX)の加速に貢献します。

企業においては、市場の変化に即応したサービスのタイムリーな投入やニューノーマル時代におけるDXの加速など、ビジネスの変革に耐えうるシステム基盤の刷新に向けた、モダナイゼーションへの機運が高まっています。そのような中、拡張性・柔軟性に優れたクラウドをベースとする、クラウドネイティブアプリケーションに適したアーキテクチャーとして、複数の小規模なサービスで構成されシステムの追加開発や改修が容易なマイクロサービスが注目されています。

一方、マイクロサービスには、サービスが細かく分割されていることから、サービス間におけるデータの整合性やパフォーマンスの確保が難しいといった課題があり、特に、大規模なエンタープライズシステムにおいてはアプリケーションの設計難易度が高くなるといわれています。また、マイクロサービスの導入にあたっては、クラウドの活用やコンテナ環境の構築・運用管理のほか、マイクロサービスに必要となるフレームワーク、OSS*4の知識、マイクロサービスの開発に適したDevOps環境の設計など、幅広く高度な技術が必要となり、マイクロサービス化の障壁となっています。

日立は、世界的なオープンソース企業であり、クラウドネイティブなサービス開発において豊富な実績を有するレッドハット株式会社(以下、レッドハット)と協業し、金融・公共・製造・流通といった幅広い分野のエンタープライズシステム向けに、OSSを活用したクラウドシフトや、コンテナ環境の運用管理、API管理基盤の導入など、最新技術によるインフラ環境の提供を支援してきました。2019年からは、レッドハットとともに、アプリケーションのリリースサイクルを短縮化できるマイクロサービスアーキテクチャーの容易な導入に向け、エンタープライズシステムに求められる可用性や信頼性を確保するためのシステム方式設計*5の観点をまとめたガイドラインを整備しています。

今回、日立が新たに提供開始する「マイクロサービステクニカルソリューション」は、レッドハットと整備したガイドラインをベースに、マイクロサービスの適用可否を含めた導入コンサルティングから、アプリケーションアーキテクチャーの設計やクラウド・コンテナへの移行支援、DevOps環境の設計・構築支援といった、アプリケーションレイヤーからインフラレイヤーまでトータルにサポートするものです。また、マイクロサービス化の検討を開始するために必要となる、基礎知識の習得を支援する教育サービスも提供します。

今後も、日立は、ニューノーマル時代における多様なニーズや社会変化に柔軟に対応できるITシステムの実現に向けて、最適なモダナイゼーションを支援するソリューションの提供・強化に取り組み、お客さまの新たなビジネス創出に貢献していきます。

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2020/09/0929.html

概要：日立製作所

詳細は www.hitachi.co.jp をご参照ください。

Source: Hitachi, Ltd.
セクター: エレクトロニクス, Enterprise IT