ブラジル・ベロオリゾンテ, 2026年1月13日 - (JCN Newswire) - Atlas Critical Minerals Corporation（NASDAQ: ATCX、以下「Atlas Critical Minerals」または「当社」）は、先端技術用途、エネルギー転換、防衛用途に不可欠なレアアース、原子力グレード・グラファイト、ウランの各プロジェクトを推進する探鉱・開発企業です。このたび当社普通株式がNASDAQキャピタル・マーケットにおいて、ティッカーシンボル「ATCX」で取引を開始したことを発表いたします。
Atlas Critical MineralsのCEO兼会長であるMarc Fogassaは、次のように述べています。「当社のNASDAQ上場は、グローバルな規模での認知度を高め、機関投資家へのアクセスを拡大する変革的な節目となります。複数の重要鉱物にまたがる当社の分散型ポートフォリオは、上場企業の中でも極めて稀有な存在であり、技術チームおよび事業開発チームの尽力の結果です。直近の募集に対する投資家の皆様の強い関心に深く感謝しており、その結果、当初計画を上回る規模での資金調達が可能となりました。今後数か月にわたり、複数の分野で前進していくことを楽しみにしています。」
Atlas Critical Mineralsは、218,000ヘクタールを超える鉱物権益を保有・管理しており、上場企業として最大級の重要鉱物ポートフォリオの1つを構成しています。当社の分散型資産基盤は、レアアース、原子力グレード・グラファイト、ウランに加え、収益を生み出す鉄鉱石事業（拡大中）に及びます。鉱区はすべてブラジル国内に位置しており、ブラジルは中国に次いで世界第2位のレアアース埋蔵量を有するとされています。
主なポートフォリオのハイライト
- レアアース二本立て戦略：Alto do Paranaíbaレアアース・プロジェクトでは、礫岩（コングロメレート）に胚胎する高品位鉱化が確認されており、地表サンプルで最大28,870ppmのTREO（総レアアース酸化物）を記録しています。掘削では、平均5,961ppm TREOで12mといった区間を含む結果が得られており、MREO（磁性レアアース酸化物）がTREOに占める比率は28%です。Iporáレアアース・プロジェクトは、イオン吸着型粘土鉱床を保有し、永久磁石用途で重要なレアアース元素について、MREO回収率が60%を上回っています。
- 原子力グレード・グラファイトを確認：Malacachetaグラファイト・プロジェクトでは、米国の独立系試験機関による分析により炭素純度99.9995%を達成し、1トン当たり2万5,000～3万5,000ドルの価格帯で取引されると報告されている超高級の原子力用グラファイト市場に適合することが確認されました。これは通常、1トン当たり2,000～2,400ドルで商業化される電池グレード・グラファイトに比べて10～15倍のプレミアムに相当します。
- 戦略的ウラン・ポートフォリオ：当社は、ブラジル国内において39件の鉱物権益（合計143,725ヘクタール）を保有しています。その一部は、ブラジル政府が高いウランポテンシャルを理由に指定する制限区域の隣接地または近接地に、戦略的に位置しています。ブラジルはウラン埋蔵量で世界トップ10に入る国の一つであり、探査が十分に進んでいない法域において大きな上振れ余地があります。当社は、ブラジルにおける将来的な規制変更の可能性を見据え、これらの地域を積極的に評価しています。
- 収益創出事業：Rio Piracicaba鉄鉱石プロジェクトは、2025年11月下旬に収益創出を開始しました。現在、鉄鉱石は週6日、契約済みの第三者処理施設へ出荷され、シンターフィードへの転換されています。この資本集約度の低い運営モデルにより、重要鉱物ポートフォリオの探査活動を含む企業コストを賄うための短期的なキャッシュフロー創出が期待されています。
レアアース：二本立て戦略
当社のレアアース・ポートフォリオは、ミナスジェライス州およびゴイアス州における33件の鉱物権益、合計53,939ヘクタールで構成されています。
ミナスジェライス州に位置するAlto do Paranaíbaプロジェクトは、21件の鉱物権益（27,737ヘクタール）からなり、レアアースに富む礫岩型地層を有し、商業的副産物となり得るチタンも含有しています。地表での地質サンプリングでは、TREOが最大29,870ppmに達しました。分析した809サンプルのうち、608サンプルが1,000ppm TREOを超え、121サンプルが3,000ppm TREOを超えました。総延長144mの11孔の初期掘削により、地表近傍の鉱化が確認され、DHTI-001では5,961ppm TREOで12m、DHTI-002では7,729ppm TREOで6mの区間が得られています。Alto do Paranaíbaプロジェクトに関する規則S-K第1300項（以下「SK 1300」）に基づくSGS作成の技術報告書（「SK 1300技術報告書」）は、2025年8月14日付でSECに提出されました。
ゴイアス州に位置するIporáプロジェクトは、イオン吸着型粘土鉱床を対象とする12件の鉱物権益（18,615ヘクタール）からなります。掘削では、DHIP-0006でTREO 2,071ppmおよびMREO 775ppmで8m、さらに1m区間のピークとしてTREO 3,822ppm、MREO 1,803ppmを記録しました。冶金試験では、MREO回収率60%超、HREO（重希土類酸化物）回収率55%、イットリウム回収率63%を達成しました。Iporáプロジェクトに関するSGS作成のSK 1300技術報告書は、2025年10月3日付でSECに提出されました。
グラファイト：原子力グレード品質を確認
Malacachetaグラファイト・プロジェクトは、ミナスジェライス州内の1,258ヘクタールで構成されています。SGSが作成した初回のSK 1300技術報告書は、2025年8月14日付でSECに提出されました（「グラファイト技術報告書」）。Malacachetaプロジェクトのグラファイト精鉱サンプルを、グラファイトを専門とする米国の研究機関American Energy Technologies Company（AETC）へ送付し、包括的な特性評価を実施しました。その結果、熱精製により炭素純度99.9995重量%という顕著な水準を達成しました。これはハロゲンガスを使用することなく、厳格な原子力グレード仕様を満たすものです。さらに、精製後のBET比表面積は0.89m²/gであり、中国・青島省のプレミアム鱗片状グラファイトを含む世界有数の主要鉱床と同等の水準にあると評価されました。AETCによる結論を踏まえ、グラファイト技術報告書は更新のうえ、2025年11月12日付でSECに提出されました。
ウラン：成長に向けた戦略的ポジショニング
当社のウラン鉱化ポテンシャルを有する鉱物権益は、バイーア州、セアラー州、ゴイアス州、ピアウイ州、パラー州、トカンチンス州にまたがる39件、合計143,725ヘクタールに及びます。AI革命を支えるデータセンターやその他の先端計算用途に伴うエネルギー需要が従来電源を上回る中、原子力発電は一層重要な役割を担うことが見込まれています。遠隔地のデータセンター電源として小型モジュール炉への関心が高まっていることも、ウランの長期的な需要見通しを下支えします。米国は現在、ウランの大半をロシア、カザフスタン、カナダから輸入しており、原子力はすでに米国の電力の約20%を供給しています。Atlas Critical Mineralsは、ブラジルにおける法改正の可能性および西側諸国のウラン供給網多角化の取り組みの進展から恩恵を受け得る有利な立場にあります。
鉄鉱石：早期の収益創出
当社のRio Piracicaba鉄鉱石プロジェクトは、ブラジルで著名なアイアン・クアドラングル地域に位置し、2025年11月下旬に収益創出を開始しました。本プロジェクトに関するSK 1300技術報告書では、平均品位Fe 32%で7,852,912トンの資源量が示され、冶金試験により、磁選技術を用いて64.8%のシンターフィード製品（プレミアム製品レンジ）へ濃縮可能であることが確認されています。独立した第三者オペレーターとの戦略的提携のもと、当社の鉄鉱石は採掘後、近隣の処理施設へ搬送され、シンターフィードへ転換されます。当社は原鉱販売による収益を受領し、トン当たりの価格はPlatts IODEX 62% Fe価格の一定割合に連動しつつ、あらかじめ設定された下限（フロア）により保護されています。
Atlas Critical Minerals Corporationについて
Atlas Critical Minerals Corporation（NASDAQ: ATCX）は、先端技術用途、エネルギー転換、防衛用途に不可欠なレアアース、原子力グレード・グラファイト、ウランの各プロジェクトを推進する探鉱・開発企業です。また、当社初の鉄鉱石プロジェクトは2025年11月に操業を開始しました。詳細は、www.atlascriticalminerals.comおよび米国証券取引委員会への提出書類をご参照ください。
セーフハーバー条項
本プレスリリースには、改正された1933年証券法第27A条および1934年証券取引法第21E条の定義に基づく将来予想に関する記述が含まれています。これらの記述は、Atlas Critical Mineralsおよびその子会社の現時点における計画、見積りおよび予測に基づくものであり、実際の結果がこれらと大きく異なる可能性のある固有のリスクや不確実性を伴います。したがって、これらの将来予想に関する記述に過度に依拠することはお控えください。
当社およびその子会社に関連するリスクは、2025年2月28日付でSECに提出された当社Form 20-Fの「リスク要因」セクションで議論されています。あわせて、SECに提出された当社のその他の書類もご参照ください。（www.sec.govで入手可能）なお、将来予想に関する記述は本プレスリリース発表日時点における当社の見解のみを示すものであり、その後の時点における見解を示すものとして依拠すべきではありません。当社は、期待の変化、または当該記述の基礎となる事象・状況・環境の変化を反映するために、将来予想に関する記述を更新または修正するいかなる義務も明示的に負いません。
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