米フロリダ州ボカラトン, 2026年7月13日 - (JCN Newswire) - Atlas Lithium Corporation（NASDAQ: ATLX、以下「Atlas Lithium」または「当社」）は本日、酸化リチウム精鉱の商業初生産を2027年第4四半期に予定通り達成する見込みであると発表しました。当社が100%保有し、全ての許認可を取得済みのNevesプロジェクトは、電気自動車（EV）および蓄電システム向け世界的な電池サプライチェーンの主要な構成要素である高品位酸化リチウム精鉱を年間約15万トン生産することを目指し、採掘から選鉱までを垂直統合した工業団地となる予定です。Nevesプロジェクトの強みを反映し、Atlas Lithiumは計画生産能力の3倍を超える複数企業からの書面による製品引き合いを受けています。

Nevesプロジェクトにおいて、Atlas Lithiumは地域社会に根差した持続可能な事業を構築し、国内に価値をもたらしています。当社は、完全統合型の生産施設により、ブラジル・ミナスジェライス州の発展途上地域であるジェキチニョーニャ渓谷において、直接・間接合わせて5,000人を超える雇用を創出すると見込んでいます。Atlas Lithiumは地域社会との良好な関係を維持しており、事業における地元人材の採用と育成を最優先事項としています。ジェキチニョーニャ渓谷における当社の正社員は、すでに平均で地域の一般賃金の2倍の給与を得ており、地域基準を上回る医療保険その他の福利厚生を受けています。こうした取り組みにより、当社の事業運営に対する社会的な受容（ソーシャルライセンス）が強化され、地域社会との長期的なパートナーシップが育まれています。

ハイライト

• 2027年第4四半期の初生産に向けて順調に進捗：Atlas Lithiumは開発企業から生産企業へと移行します。
• 商業生産に至るまでの許認可を完全取得：どのプロジェクトにも共通する主要なリスクが解消されました。
• 旺盛な市場の関心：書面による製品引き合いの累計は、計画生産能力の3倍を超えています。
• 堅調な経済性見通し：DFSの結果は、税引後IRR145%、投資回収期間11か月を示し、操業コストは1トン当たり489米ドルで、直近の市場価格である1トン当たり約2,300米ドルに対するものです。
• 力強い雇用創出と地域社会への貢献：Atlas Lithiumのジェキチニョーニャ渓谷の従業員はすでに地域賃金の2倍を得ており、さらに5,000人を超える直接・間接雇用が新たに創出される見込みです。

ここ数か月、ブラジルを代表する技術・エンジニアリング各社との連携のもと、現場では著しい進捗が見られています。

• Promon Engenharia ― 詳細設計
• TSX Engineering ― プロジェクトマネジメント、コスト管理、計画策定、リスクマネジメント
• Cerne Construções ― 設備の設計・調達・建設
• RETC Infraestrutura ― 土工事・土木建設工事
• Alfa Engenharia ― 電気機械組立

全てのパートナー契約は、DFSの予算水準以下で締結されており、Atlas Lithiumの規律あるコスト管理とプロジェクト遂行能力を裏付けています。

Atlas LithiumのCEO兼会長であるMarc Fogassaは、次のように述べています。「Nevesプロジェクトは、世界のリチウム開発案件の中でも資本効率の点で最も優れたものの一つであると確信しており、世界のリチウム購入企業がそれに注目していることは明らかです。当社の継続的な進捗は、許認可取得、契約締結、エンジニアリングといったあらゆる面における規律ある、体系的な実行を反映しています。重要なことに、当社はすでにジェキチニョーニャ渓谷において最良の雇用機会の一部を創出しており、今後の成長は地域社会と地元経済にさらなる恩恵をもたらすでしょう。」

Atlas Lithiumは、ブラジル国内の主要なリチウム産出地域にまたがり約557平方キロメートルの鉱物権益を保有しており、上場企業の中でブラジル最大のリチウム探鉱ポートフォリオを有しています。当社は今後、Nevesプロジェクトにおける生産能力の拡大や、より広範なプロジェクトポートフォリオにおける追加の選鉱施設の開発を通じてこの基盤を拡充していく方針であり、人工知能（AI）データセンターの長期的な拡大や電気自動車の普及継続を背景とした世界的なリチウム需要の増加に応じて生産規模を拡大できる体制を整えていきます。

Atlas Lithium Corporationについて

Atlas Lithium Corporation（NASDAQ: ATLX）は、Nevesプロジェクトの生産移行を推進するリチウム開発企業です。Nevesプロジェクトは全ての許認可を取得済みであり、確定フィージビリティスタディ（DFS）ではIRR145%、投資回収期間11か月という堅調な経済性が示されています。Atlas Lithiumは約557平方キロメートルのリチウム鉱物権益を保有しており、上場企業の中でブラジル最大のリチウム探鉱フットプリントを有しています。また、Atlas LithiumはAtlas Critical Minerals Corporation（NASDAQ: ATCX）の株式を現在約20%保有しています。

セーフハーバー条項

本プレスリリースには、改正された1933年証券法第27A条および1934年証券取引法第21E条の定義に基づく将来予想に関する記述が含まれています。これらの記述は、Atlas Lithiumおよびその子会社の現時点における計画、見積りおよび予測に基づくものであり、実際の結果がこれらの将来予想に関する記述と異なる結果を招く可能性のある固有のリスクや不確実性を伴います。かかる記述には、とりわけ、市場および業界セグメントの成長、新製品・既存製品の需要と受容に関するもの、生産量、埋蔵量、売上、収益、売上高、利益率その他の財務項目に関する予測、将来の事業運営に関する経営陣の計画・戦略・目標に関する記述、将来の経済状況または業績に関する記述、ブラジルでの事業運営に伴う不確実性、ならびに将来の出来事に関するあらゆる前提、期待、予測、意図または見解が含まれます。したがって、これらの将来予想に関する記述に過度に依拠することはお控えください。実際の結果が将来予想に関する記述に示された内容と異なる要因には、とりわけ以下が含まれます。すなわち、Atlas Lithiumがモジュール式プラントの組み立ておよび操業開始を成功裏に完了できるか否か、2025年8月4日付でSECに提出された当社の2025年6月30日終了四半期に係るForm 10-Q四半期報告書の別紙96.1として含まれる確定フィージビリティスタディ（「DFS」）に記載されたNevesリチウムプロジェクトの推定生産量、開発計画およびコスト見積りを達成できるか否か、実際の鉱物埋蔵量・鉱物資源量と推定値との間の乖離、実際の開発・操業コストと推定値との間の乖離、および推定生産量と実際の生産量との間の乖離、各プロジェクトにおいて進行中の地盤工学的分析の結果、ブラジルにおける事業環境、一般的な経済状況、地政学的事象および規制変更、資金調達の可能性、Atlas Lithiumが競争上の地位を維持できるか否か、空売り筋による当社株価下落を狙った操作的な試み、ならびに主要経営陣への依存、などです。

当社およびその子会社に関するその他のリスクについては、2026年3月4日付でSECに提出された当社Form 10-Kの「リスク要因」セクションで詳しく説明されています。あわせて、SECに提出された当社のその他の書類もご参照ください（www.sec.govで入手可能）。なお、将来予想に関する記述は本日時点における当社の見解のみを示すものであり、その後の時点における見解を示すものとして依拠すべきではありません。当社は、適用法により別段の定めがある場合を除き、将来予想に関する記述を更新するいかなる義務も明示的に負いません。

投資家関係のお問い合わせ
Gary Guyton
Vice President, Investor Relations
+1 (833) 661-7900
gary.guyton@atlas-lithium.com 
https://www.atlas-lithium.com/ 
@Atlas_Lithium 

本プレスリリースの原文は下記よりご覧いただけます。 https://www.newsfilecorp.com/release/304861 

東京, 2026年7月13日 - (JCN Newswire) - 三菱重工業は、サウジアラビアの大規模火力発電所の既設重油焚きボイラーを改造し、天然ガスと重油の2種類の燃料切替・併用が可能なデュアルフューエル焚きボイラーへ転換する工事について、主要機器であるボイラー部品の供給契約を締結しました。この契約は、現地のEPC（設計・調達・建設）会社であるダー・アル・バラド・コントラクティング・アンド・オペレーションズ社（Dar Al Balad Contracting and Operations、以下、DAB社）から、代理店である三菱商事マシナリ株式会社を通じて受注しました。当社は、既設ボイラーの設計・製造元であるOEM（Original Equipment Manufacturer）としての技術力を生かして、同国のエネルギー政策の1つである発電分野の燃料転換をサポートし、同国のCO2排出量の削減に貢献します。

対象の火力発電所は、サウジアラビア西海岸に位置するジェッダサウス発電所（290万kW級）およびシュケイク発電所（290万kW級）で、いずれも1～4号機の4基で構成されています。2017年より順次運転を開始しました。既設のボイラー設備は当社がOEMとして新設時に納入しており、これらの既設設備を活用して、ボイラーの供給工事を行います。

この燃料転換工事は、サウジアラビアのエネルギー政策のもとで進められており、最終顧客はサウジ・エナジー社（Saudi Energy、以下、SE社）です。当社は同国における長年の現地パートナーであるDAB社を通じて、従来の重油焚きボイラーをデュアルフューエル焚きボイラーへ改造することで、同発電所の長期安定運転を技術面から支援します。

サウジアラビアは、国家ビジョンである「サウジ・ビジョン2030（Saudi Vision 2030）」に基づき、発電燃料の構成を重油焚きから天然ガス焚きへ転換する取り組みを進めており、天然ガス焚きの比率を全体の50％超にすることを目標としています。政府からは、SE社を含む同国内の電力事業者に対し、天然ガス焚きでの運転開始を求める方針が示され、これを受けて各発電所における燃料転換計画が加速しています。

特に火力発電所の重油焚き比率が高い西海岸では、旺盛な電力需要に対応するため、既設発電所の重油から天然ガス焚きへの燃料転換により、電力の安定供給を継続しつつ、環境対応を両立させることが求められています。

今回の契約締結を受けて、当社エナジードメインスチームパワー事業部長の藤田 真は次のように述べています。「ジェッダサウス発電所およびシュケイク発電所は、サウジアラビア西海岸における電力の安定供給に重要な役割を果たしてきました。既設ボイラーのOEMとして、今回の燃料転換プロジェクトへの参画を通じて、同国のエネルギー転換とCO2削減に貢献できることを大変誇りに思います。本プロジェクトの成功に向けて尽力するとともに、プラントの長期安定運転についてのサポートも行っていきます」。

三菱重工グループは、高性能で信頼性の高い技術の普及に一層力を注ぎ、世界各地の経済発展に不可欠な電力の安定供給に寄与するとともに、既設発電資産の高度化を通じてエネルギーの低・脱炭素化を促進することで地球環境の保全に貢献していきます。

URL https://www.mhi.com/jp/news/260713.html 

三菱重工グループについて

三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。詳しくは: 三菱重工グループのウェブサイト: www.mhi.com/jp

HONG KONG, July 10, 2026 - (ACN Newswire) - Driven by the industrial philosophy of "building houses like making cars," China's modular construction sector is accelerating its global expansion. A recent report by China CCTV Finance highlighted how Chinese modular buildings, with their efficiency and environmental advantages, continue to gain popularity overseas—with CIMC Group's modular hotels and data centers serving as key case studies. Amid a global wave of industrialization in the construction market, this conglomerate, which started in container manufacturing, is now transforming "China-built" into a new industrial export business.

Data Confirms the Order Surge: Modular Building Exports Up Nearly 20%

Modular construction involves breaking buildings into independent modules, completing over 90% of structural, electrical, plumbing, and finishing work in factories, then shipping them to site for rapid assembly. According to Shenzhen Customs statistics, in the first four months of this year, the value of prefabricated buildings exported through Shenzhen port by Chinese enterprises reached RMB 1.68 billion, up 19.6% year-on-year, with products exporting to over 150 countries and regions.

This model is reshaping traditional construction timelines. Overseas project examples cited in the China CCTV report show that dozens of modules shipped from Chinese factories can be hoisted and assembled on-site within just weeks of arrival, with a fully functional building completed 60% faster than conventional methods. Market research forecasts the global modular construction market will surpass $142.8 billion by 2030.

CIMC in Practice: "Building Houses" with Standardized Industrial Manufacturing

Behind the rise of modular construction lies the successful extension of standardized industrial manufacturing principles into the building sector. As a pioneer in this field, CIMC Group has applied its expertise in container standardization and modular manufacturing to construction since 2004. Leveraging over 40 years of accumulated capabilities in standardization and modularization, CIMC has built a comprehensive, integrated service chain covering design, manufacturing, logistics, and installation.

Mr. Zhu Weidong, Managing Director of CIMC Modular Building & Investment Co., Ltd. (CIMC MBI), noted that the company's practice has expanded from senior apartments and hotels exported overseas into the global data center construction boom. In early 2026, a CIMC modular senior apartment project for the UK departed from Dongguan's Humen Port to central England—63 highly integrated modules were hoisted on-site in just two weeks. During the same period, CIMC's first overseas modular office project—the Bastos District office building in Yaoundé, Cameroon—was also officially shipped. Constructed from 78 modular units manufactured to high standards in Chinese factories, the project is expected to be fully operational by the second half of 2026, with construction timelines shortened by more than 50% compared to traditional approaches.

Challenge and Opportunity: Entering the Data Center Growth Track

The China CCTV report paid special attention to modular data centers as a high-growth niche. Mr. You Deqiang, General Manager of Jiangmen CIMC Digital Energy Equipment Co., Ltd., noted that global demand for modular data center business has grown rapidly over the past two years, and the company has delivered modular prefabricated data center projects with a cumulative installed capacity exceeding 1,000 megawatts, spanning Malaysia, Indonesia, the Middle East, Italy, and other regions.

In the modular data center space, CIMC primarily offers integrated "out-of-the-box" solutions covering design, construction, shipping, and delivery for global computing power infrastructure. Its product portfolio focuses on fully prefabricated data hall integration, while also building system capabilities for core functional modules such as power distribution, pre-cooling, and diesel generators. To address surging market demand, in the first quarter of this year, CIMC Group completed organizational optimization and a strategic upgrade of this business segment, expanding manufacturing capacity from a single base to coordinated mass production across three major bases, significantly enhancing overall delivery capabilities. Currently, CIMC Digital Energy is actively exploring Southeast Asian markets, using Malaysia and Indonesia as hubs to radiate across the region.

The Official report has brought wider attention to a key insight: China's construction "going global" relies not just on speed, but on a replicable set of industrialized capabilities. Looking ahead, CIMC Group will continue to deepen its presence in emerging sectors such as modular construction and digital infrastructure, delivering high-quality advanced solutions to global customers and driving a better world.

東京, 2026年7月10日 - (JCN Newswire) - Hondaは、水冷・4ストローク・DOHC・直列4気筒・399cm3エンジンを搭載した新型ネイキッドロードスポーツモデル「CB400 SUPER FOUR E-Clutch」をHonda Dreamより8月21日（金）に発売します。

• 新設計の直列4気筒399cm3エンジンを搭載
• スロットルバイワイヤシステム（TBW）と組み合わせたHonda E-Clutchを標準装備
• 日常使いやツーリング、ワインディングなど幅広いシーンに対応するネイキッドモデル
• Honda RoadSync機能を搭載した5インチフルカラーTFT液晶メーターを標準装備

CB400 SUPER FOUR E-Clutchは、「Next Stage CB “すべての瞬間が、楽しさにつながる”」を開発コンセプトに、「さまざまなシーンで乗っていて楽しいスタンダードネイキッドロードスポーツ」を目指しました。初代「CB400 SUPER FOUR（1992年）」からの系譜を受け継ぐ、ジャパニーズネイキッドスタイルを採用しながら、新設計のエンジンや車体、先進の電子制御技術を採用することで、歴史あるプロダクトブランド「CB」を進化させました。

URL https://global.honda/jp/news/2026/2260710-cb400.html 

東京, 2026年7月9日 - (JCN Newswire) - 三菱重工業は、データセンターの安定稼働を維持しながら、冷却に使うエネルギーの削減を達成し、電力の使用効率を示すPUE（注1）の改善を実証しました。本実証は富士通株式会社が運営する「富士通 明石データセンター」において、マルチベンダー構成（複数のメーカーや提供元の設備が混在する構成）の既存の設備を対象に実施しました。

冷却システムは、データセンター全体の冷却に関連する共通設備（注2）と、個別のサーバールームに設置される空調機（AHU）で構成されます。従来は、それぞれの設備ごとに最適化していましたが、本実証を通じて最適化の範囲を冷却システム全体に拡大することで、省エネを実現しました。この手法により、年々、普及拡大するデータセンターの運用コスト削減とPUE改善に貢献します。

データセンターの主な課題

データセンターの需要が世界的に急増する一方で、その電力消費の急拡大が大きな課題となっています。とりわけ冷却システムは、サーバーなどのIT機器を除く電力使用量の60％以上（注4）を占める最大の電力消費源です。また、既存のデータセンターでは、サーバーの安定稼働を最優先に冷却システムを運用してきたため、冷却システム全体のエネルギー最適化との両立を困難にしています。さらに、マルチベンダー構成の既存のデータセンターでは、AIワークロード（AIを動かすための負荷の高い計算処理）の増加などから、運用に求められる条件が高度化しているため、既存の省エネ手法の効果が限られています。

実証の特徴と成果

今回の実証の大きな特徴は、データセンターの運用を止めずに実施したことです。当社の総合研究所が開発した、マルチベンダーの設備に対応する仕組みを用いて、シミュレーションと最適な制御を行いました。

具体的には、サーバールーム内で温度のばらつきがある場所を特定して、空調機で風量を制御し、最適な気流に変更することで温度のばらつきを2℃縮小でき、冷却システム全体での最適な運転範囲が拡大しました。その結果、冷却システムをまとめて制御することが可能となったため、冷却水を適切な温度に保ち、冷却システム全体で2.3％のエネルギー削減を達成。加えて、ターボ冷凍機のエネルギー効率（COP）（注5）は1.2ポイント以上、上昇しました。

今回の実証では、データセンターに複数あるサーバールームのうちの1室に適用しましたが、データセンター全体に適用した場合は、最適に運用できる範囲が拡大するため、冷却システム全体で7.6％のエネルギー削減効果が見込まれます。

当社データセンター＆エネルギーマネジメント部 次長の山﨑 祥嗣は、次のように述べています。「稼働中のデータセンターでは、既存の設備を活用しながらエネルギー効率を高めることが求められています。本実証は、マルチベンダーの環境でも適用可能な運用最適化により、実運用下で、その有効性を示したものです。今後は本手法を展開し、持続可能なデータセンターの運用に貢献していきます」。

三菱重工グループは、脱炭素電源、信頼性の高い電力供給、高効率な冷却システム、そして統合デジタルソリューションを組み合わせることで、より持続可能で信頼性の高いデータセンター向けソリューションを提供していきます。

URL https://www.mhi.com/jp/news/260709.html 

三菱重工グループについて

三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。詳しくは: 三菱重工グループのウェブサイト: www.mhi.com/jp

東京, 2026年7月9日 - (JCN Newswire) - Hondaは、広い室内空間や多彩なシートアレンジ、優れた環境性能などでご好評をいただいている「FIT（フィット）」をマイナーモデルチェンジし、7月10日（金）に発売します。新たに、スポーティーさと快適性の両立を目指した「Z（ゼット）」を設定するとともに、「RS（アールエス）」の内外装の質感をさらに高め、快適装備を充実させました。また、それぞれの特長や個性がより際立つタイプバリエーションへ変更しました。

FIT製品サイト：https://www.honda.co.jp/Fit/

FITは、2001年の初代発売以来、日本国内におけるシリーズ累計販売台数※が325万台を超えるなど、多くのお客様に選ばれ続けており、本年で誕生25周年を迎えました。　

また、2020年に発売した4代目は、心地よさを追求し「人の生活に寄り添う」ことを目指した日常での使い勝手の良さや、優れた走行性能などでご好評をいただいています。

今回のマイナーモデルチェンジでは、各タイプの特長や個性をより際立たせ、従来の「BASIC（ベーシック）」を「X」に、同じく「HOME（ホーム）」を「Z」にそれぞれ変更し、新たにハイブリッド専用タイプとした「RS」、「CROSSTAR（クロスター）」と合わせて、4つのタイプバリエーションとしました。スタンダードタイプである「Z」のエクステリアを「RS」と同様のスポーティーでシャープなスタイリングとし、ブラック基調のインテリアに加えて本革巻3本スポークのステアリングを採用することで、ドライビングの高揚感を高めています。また、シートヒーターやUV＋IRカットガラスなどを標準装備し、高い快適性も備えています。さらに、外装塗料に使用するクリア材を変更することでボディーの艶感を向上させています。

デザインと走りの質にさらにこだわったスポーティータイプの「RS」は、フロントグリルやリアライセンスガーニッシュをブラック塗装とし、スポーティーで上質なエクステリアとしました。インテリアにはレッドステッチを施した専用スエードコンビシートやスポーツペダルを採用し、内外装ともに所有する歓びを高めるデザインとしました。加えて、今回Honda CONNECTディスプレー＋ETC 2.0車載器やワイヤレス充電器に加え、シートヒーターやステアリングヒーターを標準装備とし、室内の快適性を向上させました。

URL https://global.honda/jp/news/2026/4260709-fit.html 

豊田, 2026年7月7日 - (JCN Newswire) - トヨタの北米統括会社であるToyota Motor North America, Inc.は本日、米国テキサス州サンアントニオ工場において、第2車両組立ラインの新設を含む総額36億ドルの投資を行うと発表しました。

今回の投資は、米国のお客様の多様なニーズにお応えするとともに、地域に根差した競争力ある生産体制のさらなる強化に向けた取り組みの一環です。

新設するラインは2030年に稼働し、新たにタコマを生産する予定です。ラインの新設に伴い、同工場では2,000人を超える新たな雇用が創出され、また年間生産能力が約15万台増強される予定です。なお、メキシコのバハ・カリフォルニア工場で生産しているタコマは、約4年をかけてサンアントニオ工場へ移管いたします。

トヨタは、引き続きマルチパスウェイの考え方のもと、多様な選択肢をお客様にご提供し続けるとともに、事業を行う全ての国・地域において、愛され、頼りにされる「町いちばんの企業」を目指していまいります。

URL https://global.toyota/jp/newsroom/corporate/44598940.html 

ニュージーランド・オークランド, 2026年7月7日 - (JCN Newswire) - 初版となる『ミシュランガイド ニュージーランド 2026』では、オークランド、ウェリントン、クライストチャーチ、クイーンズタウンにある110軒のレストランが選出され、その卓越した品質、創造性、そして地域ならではの特色が称えられました。

数ヶ月にわたる覆面調査を経て、『ミシュランガイド』はクイーンズタウンのレストラン「エッセンス（Essence）」にミシュランの星2つを授与しました。また、14軒のレストランがミシュランの星1つを獲得し、35軒がコストパフォーマンスに優れた料理を提供するとして「ビブ・グルマン」に選出され、さらに60軒が『ミシュランガイド』の公式セレクションに掲載されました。

『ミシュランガイド』の国際ディレクター、グウェンダル・プーレネック氏は次のように述べています。「ある国での初版発行において、これほど多くの星を授与することは稀であり、ニュージーランドの成果は実に印象的です。この地は、単に優れたレストランのセレクションを提供するだけではありません。私たちのインスペクターにとって、ここには独自のテロワールによって形作られ、自然と静かに調和した食文化が織りなす現代的な食の地図が浮かび上がりました。

4つの地域にまたがるニュージーランドのあらゆる都市が、この国の食文化の異なる一面を提示しています。しかし、それらすべてに共通する中心的なテーマは「純粋さ」です。それは、高品質で旬の地元産品や、自然が与えてくれた新鮮な食材に見られ、その本質を尊重し、地域の個性を際立たせるという料理哲学に導かれています。また、賑やかな都市から人里離れた小さな町に至るまで、至る所で感じられる、誠実で気取らないおもてなしにも表れています。」

1軒のレストランがミシュランの2つ星を獲得

· クイーンズタウン：エッセンス

14軒のレストランがミシュランの1つ星を獲得

· オークランド：Ahi、Mudbrick、Paris Butter、Tala、The Estate

· ウェリントン：Jano Bistro、Logan Brown、Ortega

· クライストチャーチ：Inati、Tussock Hill

· クイーンズタウン：Amisfield、Kika、Rātā、Sherwood

35軒のレストランが「ビブ・グルマン」に選出

· アペロ・フード＆ワイン、アトリエ、ビアンカ、ビストロ・セイン、ボダ、カザドール、ジェマイゼ・ストリート、ゴート、ミレンタ、オステリア・ウノ、パロ、パスタ＆クオーレ、テンペロ、 1154 パスタリア、チチオ・カチオ、ハミングバード、インディアン・アレイ、ア・マノ、アール、ファイア・アンド・スライス、ギャザリングス、ロンド、オデオン、ロカ、ソウル・クォーター、ザ・アテネ・ヨット・クラブ、ザ・マンデー・ルーム、アオスタ、ボンベイ・パレス（ワナカ）、フランチェスカ、マトンバード、パロマ・タケリア、サンデーズ、ザ・カウ（クイーンズタウン）、そしてツリーハウス。

『ミシュランガイド』に掲載された60軒のレストランが選出されました

· 1947 Eatery、Ada、Advieh、Alma、Baduzzi、Bar Magda、Bossi、Cassia、East、Esther、Gilt、Hello Beasty、Jervois Steak House、Ki Māha、 キンギ、コル、リリウス、メティタ、モレル、ミスター・モリス、ワン・ツリー・グリル、オンズロー、オリジン、オットー、ラグタグ、ロッド＆ガン・ザ・ロッジ、セイルズ、ザ・フレンチ・カフェ、50-50、ボールコット・ストリート・ビストロ、チャーリー・ノーブル、ダマスカス、フロリディタス、グレイズ、ハイウォーター、キサ、コジ、マーゴット、ナポリ、オンブラ、リタ、 ロゼラ、シェッド5、ベッシー、セラー・ドア、ヒューゴ、ミロ、アーク、ビアンカ・バイ・ジョヴィ、ビリーズ、ボツワナ・ブッチャリー、ジャーヴォイス・ステーキハウス、ミルハウス、ネスト、ロッド＆ガン・ザ・ロッジ、ソーダ、ザ・ダイニング・ルーム、ザ・ウールシェッド、トースト＆オーク、そしてトゥルー・サウス・ダイニング・ルーム。

ミシュランガイドの3つの特別賞

· ミシュラン・ガイド ヤングシェフ賞：ロンドンのロバート・フェアーズシェフ

· ミシュラン・ガイド サービス賞：レストラン「Graze」のスティナ・パーセン

· ミシュラン・ガイド ソムリエ賞：「The French Café」のゼネラルマネージャー兼ソムリエ、マシュー・アイチソン

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iOSおよびAndroid端末向けの「ミシュランガイド・ワールドワイド」アプリ。

iOS

guide.michelin.com/nz/en facebook.com/MichelinGuide instagram.com/michelinguide youtube.com/MICHELINGuide

ミシュランについて：

ミシュランは、人々の生活を一変させる複合材料と体験を提供する、世界をリードするメーカーを目指しています。130年以上にわたりエンジニアリング材料の先駆者として歩んできたミシュランは、人類の進歩とより持続可能な世界の実現に決定的な貢献を果たすための独自の立場にあります。ポリマー複合材料に関する深いノウハウを活かし、ミシュランは絶えず革新を重ね、モビリティ、建設、航空、低炭素エネルギー、ヘルスケアなど、多岐にわたる厳しい要件が求められる分野における重要な用途向けに、高品質なタイヤや部品を製造しています。製品へのこだわりと顧客に対する深い理解が、ミシュランに最高の体験を提供する原動力となっています。その範囲は、業務用車両向けのデータおよびAIを活用したコネクテッドソリューションの提供から、『ミシュランガイド』が厳選した優れたレストランやホテルの紹介にまで及びます。フランス・クレルモン＝フェランに本社を置くミシュランは、175カ国で事業を展開し、129,800人の従業員を擁しています。(https://www.michelin.com/)。

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T:+66 85 905 9632
E: alongkorn.srichuen@michelin.com

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T: +64 27 937 8559
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出典：ミシュラン

豊田, 2026年7月6日 - (JCN Newswire) - TOYOTAは、アクアを一部改良するとともにGR SPORTグレードを追加し、7月6日に発売しました。詳細は商品サイトのお知らせ欄をご覧ください。

URL https://global.toyota/jp/newsroom/toyota/44600338.html 

東京, 2026年7月6日 - (JCN Newswire) -　Hondaの軽自動車「N-BOX（エヌボックス）」の2026年上半期（1～6月）における販売台数が102,419台※1となり､登録車を含む新車販売台数において第1位※2を獲得しました。

N-BOXは、上質なデザインや軽乗用車最大級※3の室内空間に加え、全タイプに標準装備とした先進の安全運転支援システム「Honda SENSING（ホンダ センシング）」※4や、優れた走行性能・燃費性能などが評価され、幅広い層のお客様にご愛用いただいています。

今月発売を予定している改良モデルでは、N-BOX CUSTOMのフロントフェイスを存在感と迫力のあるデザインに変更し、N-BOX JOYにはブラックをアクセントとした内外装で引き締まった印象を与える特別仕様車「BLACK STYLE（ブラックスタイル）」を設定します。加えて9インチナビ・ETC2.0を一部タイプ※5に標準装備とするとともに、センターUSBチャージャーや運転席・助手席のシートバックアッパーポケットなどの快適性・利便性の高い装備を全モデルに拡充し、N-BOXシリーズの商品魅力をさらに高めます。

これからもN-BOXは、日本中のお客様の豊かな暮らしに貢献していきます。

N-BOX改良モデルの詳細については、製品サイトをご参照ください。

N-BOX先行情報サイト：https://www.honda.co.jp/Nbox/new/

URL https://global.honda/jp/news/2026/4260706.html