東京, 2026年4月9日 - (JCN Newswire) - 三菱重工グループでイタリアに本拠を置くターボデン社（Turboden S.p.A、本社：イタリア ロンバルディア州）は、米国ユタ州で次世代地熱プロジェクトの拡張を進めているファーボ・エナジー社（Fervo Energy、本社：米国テキサス州ヒューストン）（注1）と3年間のフレームワーク契約（注2）を締結しました。

本契約に基づき、ターボデン社は最大35基、合計1,750MWの有機ランキンサイクル（Organic Rankine Cycle：ORC）設備をファーボ・エナジー社の次世代地熱プロジェクトに供給し、地熱エネルギーをカーボンフリーのベースロード電源へ変換します。また、強固なサプライチェーンによりORC設備の納期を確保することで、プロジェクトのリードタイムを短縮し、増大する電力需要に対して、エネルギー供給事業者がより効率的に対応できるよう支援します。

本契約は、ターボデン社とファーボ・エナジー社の協力関係を強化するものです。昨年締結した、ファーボ・エナジー社の米国ユタ州における次世代地熱システムプロジェクト「ケープステーション」のフェーズII向けORC設備3基の供給契約（注3）に続き、複数年にわたる連携により、ファーボ・エナジー社は、ORC技術を同社のプロジェクトの中核要素として活用し、ターボデン社を信頼できるサプライヤーと位置付けています。両社は、導入される設備で得られる知見を生かし、システムの性能を継続的に向上させる計画です。

ターボデン社は現在、「ケープステーション」のフェーズIでORC設備の試運転の段階にあり、本年後半の操業開始を予定しています。このプロジェクトは、今後の大規模かつ戦略的な開発計画の中で最初に稼働するもので、重要なマイルストーンとなります。

データセンターの開発事業者の間で地熱エネルギーが有望なベースロード電源として認識されつつあるなか、ターボデン社とファーボ・エナジー社は、本契約の締結によって、差し迫った電力需要に迅速に対応できる体制を整えました。ターボデン社のORC設備は、燃料消費量や水使用量、CO2排出量を増やすことなく熱を電力へ変換できるため、ガスタービンをはじめ廃熱を発生させるさまざまな産業プロセスにも適用可能です。このため、既存インフラ設備に追設することで発電容量を増やすこともできます。

三菱重工は、広範囲かつ高効率な発電・エネルギーシステムの提供を追求するグローバル企業として、今後もターボデン社と緊密に連携し、世界規模でのエナジートランジションを推進していきます。

URL https://www.mhi.com/jp/news/26040802.html 

ターボデン社について

ターボデン社は、1980年にイタリアのミラノ工科大学の教授らが主体となって設立されました。有機ランキンサイクル（ORC）タービンなどを開発・製造する企業で、2013年から三菱重工グループに加わっています。その製品は、ORCプラントから、大型ヒートポンプやガスエキスパンダーまで多岐にわたります。1980年以来、ターボデン社はエナジートランジションにおけるパイオニア的存在です。50カ国以上で470以上のプラントを納入し、累計1GW以上の発電容量を実現するなど、ORC技術の世界的リーダーとしての地位を確立したターボデン社は、プロセスの脱炭素化のための最適化ソリューションを提供する、最も信頼できるテクノロジーパートナーのひとつです。ターボデン社の技術は6,300万トン以上のCO2削減に貢献しており、エネルギー効率化と持続可能性の分野におけるグローバルなキープレーヤーであることが証明されています。詳しくは、www.turboden.comをご覧ください。

ファーボ・エナジー社について

ファーボ・エナジー社は、次世代地熱発電の開発を通じて、24時間365日、カーボンフリーのエネルギーを提供しています。同社のミッションは、地球科学のイノベーションを活用し、世界の持続可能なエナジートランジションを加速することです。水平方向の掘削、光ファイバーを活用した計測、先進的な貯留層エンジニアリング分野での技術革新により、地熱発電を大規模かつ競争力のあるものとし、世界的な需要増加に応える準備を整えています。詳しくは、https://fervoenergy.com/をご覧ください。

有機ランキンサイクル（Organic Rankine Cycle：ORC）技術について

ORC技術は従来の蒸気タービンとしくみが似ていますが、大きな違いは高分子有機媒体を蒸発させて利用する点です。これにより、タービンの回転速度を低く設定することが可能となり、翼などの部品の浸食もありません。また、ORCユニットは工場出荷時にスキッド上で組み立てられるため、輸送が容易です。ORCシステムでは、中・高温の熱媒油により、蒸発器内の有機作動媒体を加熱・蒸発させます。その蒸気によりタービンが回転し、クリーンで安定した発電が行われます。ORCシステムのアプリケーションとしては、地熱、廃熱回収、バイオマス、太陽熱などがあります。詳しくは、https://www.mhi.com/jp/products/energy/organic_rankine_cycle.htmlをご覧ください。

三菱重工グループについて

三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。詳しくは: 三菱重工グループのウェブサイト: www.mhi.com/jp

東京, 2026年4月8日 - (JCN Newswire) - 三菱重工業は、株式会社Algomatic（本社：東京都港区、代表取締役CEO：大野 峻典氏）と共同で応募した、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）による懸賞金活用型プログラム「GENIAC-PRIZE」（注1）において、テーマ「製造業の暗黙知の形式知化」に関する提案が第2位を受賞しました。

当社とAlgomatic社が共同で提案したのは「TIG溶接（注2）技術を例にした熟練者・非熟練者の作業動画の“比較”アプローチによる暗黙知の形式知化」。TIG溶接は、高品質な溶接方法として、エネルギープラントからロケットまで当社製品を幅広く支える技術である一方で、溶接士の熟練度に応じて品質や作業時間に差が出る難しさがあり、技能継承において課題となっています。本提案では、熟練者と非熟練者の溶接作業の動画を撮影しアップロードするだけで、エージェントAIが両者の作業差分を自動解析。複数の解析モジュールから最適な手法を選択し、身体知を含む技能の差異を多面的に抽出・可視化します。これにより、言語化が困難な技能を形式知として体系的に蓄積し、AIによる非熟練者への技術評価やフィードバックが可能となります。

製造業の現場では、熟練者の技能が暗黙知として蓄積されている一方で、その言語化や標準化は長年の課題となっています。本提案は、熟練者と非熟練者の作業を“比較”することで身体知の可視化に挑戦し、製造現場における技能継承の効率化や生産性向上に寄与することが期待されており、今後の社会実装に向けた重要な一歩となります。

三菱重工は、経営方針「Innovative Total Optimization（ITO）」のもと、「全体最適」の考え方でリードタイム半減や業務の生産性向上に取り組むとともに、「領域拡大」の視点で各事業の成長戦略を具体化しています。今後も本技術の社会実装を推進し、製造現場の技能継承と生産性向上に貢献していきます。

URL https://www.mhi.com/jp/news/26040801.html 

三菱重工グループについて

三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。詳しくは: 三菱重工グループのウェブサイト: www.mhi.com/jp

東京, 2026年4月8日 - (JCN Newswire) - 三菱重工グループのCrystal Mover Services, Inc.（CMSI、社長：福井 淳啓、本社：米国ヴァージニア州ダレス）は、米国ジョージア州のアトランタ国際空港における全自動無人運転車両（APM：Automated People Mover）（注1）システム「ATL SkyTrain」の設備更新工事契約を、同空港を運営するアトランタ市航空局（City of Atlanta, Department of Aviation）と締結しました。契約期間は2026年3月から2036年3月までの10年間です。

CMSIは、米国で空港向けAPMシステムの運行・保守（O&M：Operation and Maintenance）事業を展開しています。今回の契約は、三菱重工グループによるAPMシステムの納入から15年以上が経過したことを踏まえ、今後も安全かつ安定した運行を維持するために、信号システムをはじめとする各種機器・設備を更新するとともに、追加車両を含めた既存車両の更新を実施するものです。

アトランタ国際空港のAPMシステムは、メインターミナルとレンタカー施設を含む3駅間を結んでおり、全長は約2.2km。全線が高架軌道を走る複線構成で、世界最多の旅客数（注2）を誇る同空港の重要なインフラとして機能しています。2009年12月に営業運転を開始して以来、CMSIは24時間365日の体制でO&Mを担い、安全性・信頼性・快適性の確保に貢献してきました。2024年12月には、同空港向けに5年間のO&Mサービス更新契約を締結し（注3）、現在もAPMシステムの安定運行を順調に支えています。CMSIの長年にわたる運行・保守実績と継続的な取り組みに加え、三菱重工グループがAPMの設計・製造・建設で培った技術力が高く評価され、今回のAPMシステム設備更新工事契約の受注に至りました。

三菱重工グループは、今後も一体となって国内外へ向けて、優れたデザイン性、経済性、さらにはCO2を排出しないクリーンなAPMシステムの提供ならびにO&Mサービスを推進し、交通利便性の向上、地域課題の解決、そしてカーボンニュートラル社会の実現に貢献していきます。

Crystal Mover Services, Inc.（CMSI）について

CMSI社は、2009年1月の発足以来、三菱重工グループが米国のマイアミ、ワシントン・ダレス、アトランタ、オーランド、タンパの各国際空港に納入した全APMシステムのO&Mを手掛け、安全で安定した運行に貢献しています。

URL https://www.mhi.com/jp/news/260407.html 

三菱重工グループについて

三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。詳しくは: 三菱重工グループのウェブサイト: www.mhi.com/jp

東京, 2026年4月2日 - (JCN Newswire) - 三菱重工グループの三菱重工環境・化学エンジニアリング株式会社（MHIEC、社長：澤本 嘉正、本社：横浜市西区）は、長崎県の県央県南広域環境組合（構成自治体：島原市、諫早市、雲仙市、南島原市）から2024年に受注した「県央県南広域環境組合廃棄物運搬中継施設整備・運営事業」のうち、「県央県南広域環境組合南部リレーセンター建設工事」をこのほど完工しました。

本事業は、南島原市に新たに南部リレーセンターを整備して、既存の廃棄物運搬中継施設である東部リレーセンターと西部リレーセンターを含めた3施設を運営するものです。県央県南広域環境組合が諫早市に新たにごみ処理施設を整備し、2026年4月に稼働を開始した第2期ごみ処理施設（県央県南クリーンセンター）に対し、同組合の構成市全域から発生する可燃ごみ等を効率的かつ安定的に運搬することを目的としています。

リレーセンター（中継施設）（注1）とは、収集車で搬入されたごみを圧縮機で減容しながら大型運搬車に積み替え、焼却施設や最終処分場などへ輸送する拠点となる施設です。南部リレーセンターでは、1日当たり43トンの可燃ごみなどをコンパクタ・コンテナ方式で圧縮・減容し、県央県南クリーンセンターへ運搬します。

施設の建設と運営を合わせた総受注額は約113億7,500万円（税抜き）。DBO（注2）方式による既存の東部リレーセンターと西部リレーセンターを含めた3施設の20年間にわたる運営業務は、MHIECが、三菱重工グループの重環オペレーション株式会社（社長：藤原 達三郎、本社：長崎市）との共同企業体（JV）で受託しています。

MHIECは、三菱重工が長年培ってきた環境装置分野の技術開発力と国内外の豊富な廃棄物処理施設の建設・運営ノウハウを2008年に継承しました。多数の実績に基づく、建設から運営まで含めた総合的なソリューション提案力を強みとし、施設の新設だけでなく、アフターサービスやDBO方式のニーズなどにも対応しています。今後も、既存施設の省エネ化やAI、IoTを活用した遠隔監視・自動運転支援による焼却炉の高度化、L.C.C.（ライフサイクルコスト）低減に向けた提案を積極的に推進し、国内外での受注拡大につなげていきます。

URL https://www.mhi.com/jp/news/260402.html 

三菱重工グループについて

三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。詳しくは: 三菱重工グループのウェブサイト: www.mhi.com/jp

東京, 2026年3月30日 - (JCN Newswire) - 三菱重工業および国立大学法人京都大学は、「世界最高レベルGTCC（ガスタービンコンバインドサイクル）効率70％超級の高効率、カーボンニュートラルな燃焼技術の構築」、「ハードテック分野の次世代の人材育成」を推進すべく、「三菱重工 革新的燃焼ダイナミクス講座」（英語名：MHI Innovative Combustion Dynamics Laboratory）に関する産学共同講座を4月1日付で設置します。

世界的に電力需要は増加傾向にあり、電動化の進展や生成AIの普及に伴うデータセンターの拡大などを背景に、電力の安定供給と脱炭素の両立は各国共通の重要課題となっています。こうした状況の中で、ガスタービンは高効率かつ高い出力調整能力を有し、再生可能エネルギーを補完しながらCO2排出削減に貢献できる基幹電源として、その重要性を増しています。さらに将来は、水素などのクリーンな脱炭素燃料への対応を通じて、カーボンニュートラル社会の実現を支える中核技術となることが期待されています。

その根幹を担う要素の一つが燃焼技術です。高効率化と超低排出を同時に実現する高度な燃焼制御は、日本が長年にわたり強みを培ってきた分野であり、国際競争力の源泉でもあります。本分野への継続的な研究開発投資と次世代人材の育成は、日本のエネルギー産業の競争力強化と持続的発展に直結する重要な取り組みです。

本講座では、GTCC効率70％超級の革新的な技術の追求およびカーボンニュートラルな燃焼技術の実現に向けて、実機現象を再現できる燃焼試験装置を設置し、高度な計測技術と数値シミュレーションを用いて現象解明に取り組み、新コンセプトの燃焼技術の創出に挑みます。さらに社会実装に向けて、GTCCだけでなく、ロケットエンジン燃焼、超音速燃焼、レシプロエンジン燃焼などの幅広い燃焼研究も対象としていきます。この取り組みを通じて、学術的挑戦と社会的価値創出を同時に実現する重要な推進力となるとともに、ハードテック分野の次世代の人材育成にも貢献していきます。

三菱重工は、上記を通じて世界ナンバーワンの製品を生み出し続け、「Innovative Total Optimization（ITO）」で掲げる領域拡大と全体最適を進めていきます。

URL https://www.mhi.com/jp/news/260330.html 

三菱重工グループについて

三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。詳しくは: 三菱重工グループのウェブサイト: www.mhi.com/jp

東京, 2026年3月26日 - (JCN Newswire) - 三菱重工業のアジア・パシフィック地域拠点であるシンガポールのMitsubishi Heavy Industries Asia Pacific Pte. Ltd.（以下、MHI-AP）は、シンガポール西部チュアス（Tuas）地区にある「チュアスサウス廃棄物焼却発電施設（Tuas South Incineration Plant：TSIP）」のボイラー改造工事をシンガポール環境庁（NEA）から受注しました。ストーカ式焼却炉（注）の廃棄物受け入れ能力の安定化と運用期間の延長を目的としており、工事完了は2027年度第3四半期を予定しています。なお、改造工事は三菱重工グループの三菱重工環境・化学エンジニアリング株式会社（MHIEC、社長：野口 能弘、本社：横浜市西区）が実施します。

TSIPは、三菱重工の設計・施工で2000年に完成。1日当たり3,000トンの処理能力を有しており、NEAが運転・保守管理をしています。

今回の改造でMHIECは設計・施工・運転支援を請け負います。シンガポールでは、受け入れ廃棄物処理量を維持しながら、施設を安定稼働させることが課題となっています。MHIECは、既設施設を設計・施工したノウハウを最大限に生かして、運用期間の延長に向けた最適な改造範囲の立案や取り替えるボイラー管の一部に設計変更を取り入れるなど、処理量の維持と安定稼働の両立を目指します。完工後はプラントの安定運転のサポートも行う予定です。

MHIECは、1986年に運転を開始した「チュアス廃棄物焼却発電施設（Tuas Incineration Plant：TIP）」を始めとして、シンガポールで合計4件の廃棄物焼却発電施設の納入実績があります。シンガポールでは、従来の機器供給・施設設計・施工のみならず、施設の事業運営や、運転支援を含めたアフターサービス事業にも注力しています。

三菱重工グループは今後もシンガポールにおける廃棄物処理能力の安定・向上と、廃棄物からのエネルギー回収を通じて、エネルギーの脱炭素化に貢献していきます。

三菱重工グループについて

三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。詳しくは: 三菱重工グループのウェブサイト: www.mhi.com/jp

東京, 2026年3月25日 - (JCN Newswire) - ソニーグループ株式会社（以下「ソニー」）と本田技研工業株式会社（以下「Honda」）の合弁会社（JV）であるソニー・ホンダモビリティ株式会社（以下「SHM」）は、2022年9月の会社設立以来、ソニーとHondaの両社の技術や知見、開発力を融合し、高付加価値モビリティの開発・販売およびモビリティ向けサービスの提供を目指して取り組みを進めてきました。

しかしながら、Hondaが、EVを取り巻く市場環境の変化を受けて2026年3月12日に発表した四輪電動化戦略の見直しに伴い、Hondaからの提供を想定していた技術やアセットの活用など、SHMの事業展開に係る重要な前提条件に大きな変化があったため、本日、SHMとして第１弾モデル「AFEELA 1」および第2弾モデルの開発と発売中止を発表いたしました。併せて、ソニーとHonda、SHMの３社でSHMの事業方針の見直しを行うこととしました。

SHMの今後については、EVを取り巻く最新の市場環境を踏まえ、今一度、JV の設立主旨に立ち返り、中長期的なSHMのあり方、モビリティの進化への貢献の可能性、事業の方向性について3社で協議・検討を行い、明確化した上で、なるべく早いタイミングで公表いたします。

URL https://global.honda/jp/news/2026/c260325.html 

東京, 2026年3月24日 - (JCN Newswire) - 三菱重工グループの三菱造船株式会社（社長：上田 伸、本社：東京都港区、以下、三菱造船）は24日、国立研究開発法人 水産研究・教育機構（理事長：中山 一郎氏、本部：横浜市神奈川区）向け漁業調査船の命名・進水式を三菱重工業 下関造船所江浦工場（山口県下関市）で実施しました。「蒼鷹丸（そうようまる）」と名付けられた本船は今後、艤装工事、試運転などを経て、2027年1月に水産研究・教育機構へ引き渡された後、サバ・イワシのような小型浮魚類の資源量の調査、魚の餌となるプランクトンの調査、日本周辺における放射能モニタリング、黒潮の変動把握に向けた海洋モニタリング観測などに従事する予定です。

本船は、1994年に三菱重工業下関造船所で建造された現行船のリプレースで、蒼鷹丸の名前を持つ5代目の漁業調査船です。本船の大きな特長は、季節を問わず北太平洋全域で調査することを想定し、8,000海里以上の航続距離と25日間以上の連続航海が可能な船体性能と居住環境を有すること。加えて、ブロードバンド対応による陸上との連携強化と船内通信網の整備、女性乗組員らの乗船に配慮した十分な区画の確保、機関室の自動化システムおよび航海情報統合システムの導入などを実現しています。その上で、船の運航費を抑え、性能の維持と機器の保守を容易にする機器構成・構造としていることなども特長として挙げられます。

三菱重工グループの三菱造船は、海洋分野の開発力・設計力を活用し、今後も日本の海洋調査・研究活動への貢献を続けていきます。

URL https://www.mhi.com/jp/news/26032402.html 

東京, 2026年3月19日 - (JCN Newswire) - 三菱重工グループの三菱重工サーマルシステムズ株式会社（社長：伊藤 喜啓、本社：東京都千代田区、以下、三菱重工サーマルシステムズ）は、自然冷媒R290を採用した欧州向けヒートポンプ式給湯暖房機（Air to Water、以下、ATW）「Hydrolution EZYシリーズ」のラインアップを拡充しました。今回、従来の6kW、7.1kWの計2モデルに、10kW、14kWの計2モデルを追加したことで、欧州市場における幅広いニーズに対応します。本製品は、今春から欧州各国に向け、順次販売を開始する予定です。

ATWは空気中の大気熱を利用し、給湯・暖房・冷房用の冷温水を供給します。今回ラインアップを拡充したモノブロックタイプは、水熱交換器を室外ユニットに内蔵しているため、水配管のみで施工でき、冷媒配管が必要なスプリットタイプに比べて据え付けが容易です。さらに、R290冷媒は地球温暖化係数（注1）が0.02（注2）と極めて低く、高いエネルギー効率と環境負荷の低さから、環境規制が強化される欧州を中心に注目されています。

今回追加した10kW、14kWモデルは、6kW、7.1kWモデルと同様に、高温給湯・高効率・静音性・安全性という基本性能を備えています。具体的には、新冷媒に対応した部品の刷新と自社開発の新圧縮機により、外気温がマイナス25℃からプラス43℃までという幅広い条件下で、75℃の高温給湯を安定して実現します。また、10kW、14kWモデルは、暖房用と冷房用それぞれに電子膨張弁を搭載し、広範囲で最適な制御と高効率を実現。静音性については、二重防振構造、三重吸音構造、大型ファンの搭載に加え、運転音を低減する静音モードを備えることで、住宅密集地における騒音規制にも柔軟に対応します。さらに、冷媒漏えい検知センサーを搭載し、安全性にも配慮した設計としています。

デザイン面では、6kW、7.1kWモデルと共通のデザインコンセプトを採用しています。欧州の住宅と調和しやすい黒色を基調に、銀色の縦ラインをアクセントとした樹脂製ファンガードを搭載。斜め方向からファンが見えにくい構造とすることで、多様な設置環境に溶け込みながらも、力強く洗練された外観デザインを実現しています。6kW、7.1kWモデルとの外観の違いは高さのみとすることで、複数台の設置時にも統一感を演出します。

電源仕様については、10kW、14kWモデルでは、単相230V電源仕様に加え、新たに三相400V電源仕様をラインアップすることで、より多様な設置環境や電源条件への対応を可能としました。制御仕様については、6kW、7.1kWモデルと同様に、1台の室内コントローラーで最大8台の室外ユニットを連結して制御することが可能であり、さまざまな規模の建物に対応できます。

三菱重工グループは、生産活動に伴う自社工場などからのCO2排出量削減や、グループ製品の使用に伴う顧客側のCO2排出量削減などを通じて、グループ全体のCO2排出量を2040年までにNet Zeroとする「MISSION NET ZERO」を2021年10月に宣言しています。Hydrolution EZYは、化石燃料を用いて多くのCO2を排出するボイラー燃焼方式から、電化によるATWへの切り替えを促進することで、欧州諸国のカーボンニュートラル推進と、三菱重工グループの環境目標達成に大きく貢献する製品です。三菱重工サーマルシステムズは、今後も環境配慮型技術の開発を継続し、冷熱分野における幅広い事業基盤を生かしたシナジーによって、最適なサーマルソリューションを提供することで、世界各国の脱炭素化に寄与していきます。

URL https://www.mhi.com/jp/news/26031901.html 

三菱重工グループについて

三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。詳しくは: 三菱重工グループのウェブサイト: www.mhi.com/jp

東京, 2026年3月18日 - (JCN Newswire) - 三菱重工業は、新たな経営方針「Innovative Total Optimization（以下、ITO）」を実践した好事例を含め、優れた成果を上げた23件の取り組みを社長表彰として顕彰しました。

当社は、新たな経営方針ITOを2025年5月に掲げました。ITOは、当社グループが持つポテンシャルを最大限に解き放ち、全体最適と領域拡大を通じて継続的な成長を実現するための経営の方法論です。当社は、ITOを実践することで、高利益体質への変革と成長投資への再配分という好循環の実現を目指しています。

今回の社長表彰では、こうしたITOの実践によって生み出された優れた取り組みや、社会課題の解決につながる製品・サービスの開発・実用化、さらには生産性向上や業務プロセス革新に関する取り組みなど、当社グループのあらゆる分野における優れた成果を顕彰しました。その中から15件を以下の通り紹介します。

当社グループは本社長表彰を通じて、社員一人ひとりの、経営方針に基づく新たな価値創造への意欲を高め、「基盤技術と最先端の知⾒を組み合わせ、変化する社会・顧客ニーズに応える」という当社ミッションの達成と、企業価値の持続的な向上に取り組んでいきます。

URL https://www.mhi.com/jp/news/260318.html 

三菱重工グループについて

三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。詳しくは: 三菱重工グループのウェブサイト: www.mhi.com/jp