大阪教育大学、富士通のシステムを活用したアクティブ・ラーニングを開始

2017年10月19日 11時00分

Source: Fujitsu Ltd

東京, 2017年10月19日 - (JCN Newswire) - 国立大学法人大阪教育大学（所在地：大阪府柏原市、学長：栗林澄夫、以下大阪教育大学）と富士通株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：田中達也、以下富士通）は、スマートデバイスを活用し、議論を活発化させる対話型のアクティブ・ラーニング支援システムを構築し、大阪教育大学で2017年10月より授業での運用を開始します。本システムは、株式会社富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長：林恒雄）の共創活動を支援するプラットフォーム「Webコア Innovation Suite（ウェブコアイノベーションスイート）」を採用しています。

本システムでは、学生が所有するスマートフォンなどでQRコードを読み取り、表示された画面からコメントを投稿すると、自動的に教室内のスクリーンに映し出されます。教員やほかの学生がそれに対して意見や回答を行うことで、これまでの受動的な講義型の授業から、学生が能動的に参加しやすい授業形態になり、活発な議論を通して授業内容の理解を深めるインタラクティブな講義スタイルを実現します。また、発信された学生の意見や質問はPowerPointに変換できるため、プレゼンテーションやドキュメントとして再利用が可能となります。

大阪教育大学は、学生と教員が理解を高める知識習得型のアクティブ・ラーニングを容易に実現できる本システムの利用を促進する予定です。また、富士通は、大阪教育大学をはじめとしたこのような取り組みに対し、サービス・ソリューションの提供を通じて支援することで、学生の成長に貢献していきます。

背景

教育現場では、人材育成の観点で、特に重要となる主体性を伸ばすため、学生たちが授業に積極的に参加し、仲間とともに考えながら問題解決を行うアクティブ・ラーニングが注目されています。

大阪教育大学では、学生の意見を活発化させ、議論を通し意見を集約していく対話型の授業を実践することで、自ら行動できる人材の育成を目指しており、学生や教員が手軽にアクティブ・ラーニングを始められるシステムの導入を検討してきました。今回、学生の所有するスマートフォンなど使い慣れたスマートデバイスを利用し、少ない手順ですぐに意見を発信でき、かつシンプルなユーザーインターフェースにより教員が操作しやすいアクティブ・ラーニング支援システムの活用を、まずは一般講義で開始し、段階的に適用範囲を拡大していきます。

利用シーン

授業に参加する学生が相互に意見を出し合うセッションにおいて、授業前に配布されたQRコードをスマートフォンなどから読み取り、表示された入力画面から意見や質問を投稿することで、それらが教室のスクリーンに映し出されます。教員は、マウス操作、もしくはスクリーンへのタッチ操作によりコメントの配置や拡大縮小を自由に行うことができ、重要な意見を強調したり、意見を分類しながらまとめたりすることが簡単に行えます。また、授業中に随時質問を受け付け、授業の区切りでまとめて解説を加えたり、質問の傾向を把握し授業に反映していくことなども想定しています。

想定される効果

1. 積極的な授業参加による理解の深化
学生は口頭での発言に加え、より多くの意見や質問を発信でき、教員やほかの学生がスクリーンに表示されたコメントに対して議論や回答をすることで、授業内容の理解を深め、興味を高めることができます。また、匿名での投稿も可能なため、聞きづらい質問や言いづらい意見も活発に発信することができます。これらにより、学生の積極的な授業参加を促進します。

2. 簡単な操作で全員参加を実現
スマートフォンやタブレット端末、パソコンなど、普段から使い慣れたデバイスのブラウザで利用できるため、特別な環境を準備せずに誰もが簡単にアクティブ・ラーニングに参加できます。また、画面に投稿内容を入力し送信ボタンを押すだけで、すぐに意見を発信できるなど、煩雑な操作による思考の妨げを最小限にする仕組みにより、意見やアイデアを考えることに集中することができます。

3. 学生の意見や質問をより効果的に把握し、授業の質向上を促進
投稿された意見や質問は教室のスクリーンに表示され、教員はマウス操作もしくはスクリーンへのタッチによる直感的な操作で、表示を大きくしたり、分類しまとめたりすることができます。さらに、まとめた結果は編集可能なオブジェクトのままPowerPointのスライドに変換することができ、授業への反映や成果の蓄積、分析・ナレッジ化といった将来のプロセスに結びつけることができます。

4. 遠隔拠点からの積極的参加の実現
本システムはネットワークに接続できる環境であれば利用できるため、他大学からテレビ会議システムを利用して大阪教育大学の授業を受講している場合でも、遠隔から意見を発信することができます。直接教員に質問する機会が得にくかった他大学の学生も、積極的な授業参加が可能になります。

今後

大阪教育大学は、授業でのアクティブ・ラーニング手法の採用率70％以上を目標に、本システムの活用を推進していきます。また、テレビ会議システムで参加している他大学からの授業参加を実現することで、学習機会の確保を図っていきます。

富士通グループは、本システムの提供を通じて、学生の成長に貢献していきます。

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
http://pr.fujitsu.com/jp/news/2017/10/19-1.html

概要：富士通株式会社

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