富士通、レジリエントな社会の実現を支える光伝送プラットフォームを実用化

2023年02月22日 10時00分

Source: Fujitsu Ltd

世界最高クラスの1.2Tbps大容量長距離伝送と、CO2排出量60%の削減を両立

東京, 2023年02月22日 - (JCN Newswire) - 当社は、リアルとデジタルが融合したボーダレス・ワールドを支えるために不可欠な、トラステッドなネットワークの実現に貢献する、世界最高クラスの光1波あたり1.2Tbpsの大容量長距離伝送が可能な光伝送プラットフォームを実用化し、「1FINITY Ultra Optical System」として製品化しました。2023年度上期に、通信事業者やデータセンター事業者のお客様向けに、日本や北米をはじめグローバルに提供を開始します。

最新の半導体プロセスを用いたデジタル信号処理LSI（DSP）の適用や、従来技術と比べて2倍の冷却能力を持つ水冷システムの導入に加えて、複数の波長帯域を1つの製品で扱うことができるC＋L ROADMアーキテクチャー（注1）や光信号の増幅技術であるフォワードラマン増幅（注2）などの先端技術を採用した結果、光1波あたり1.2Tbpsの大容量伝送と、従来製品比で到達距離の40%向上を両立しながら、システム全体のCO2排出量を60%削減することに成功しました。

当社は、AIやビッグデータ処理の普及に伴うデータトラフィックの急増に対応できるレジリエントなネットワークインフラの拡大と、ネットワーク全体での低消費電力化やCO2排出量の削減を目指し、持続可能な社会の実現に貢献します。

本製品については、2023年2月27日（月曜日）から3月2日（木曜日）までスペインのバルセロナで開催される「MWC Barcelona 2023」で紹介します。

背景

AI、ビックデータ処理、次世代通信規格5Gなどの普及が進むにつれて、無線基地局とコアネットワークの間や、データセンター同士を結ぶ光通信の領域では、伝送量の大容量化や通信距離の長距離化のニーズが高まっています。また通信インフラの拡大に伴い、通信事業者やデータセンター事業者の脱炭素化への取り組みも喫緊の課題となっています。こうしたニーズを背景に、当社は光伝送システム「FUJITSU Network 1FINITY」シリーズにおいて、高信頼かつ低コストで運用可能な光伝送プラットフォーム「1FINITY Ultra Optical System」を製品化し、提供を開始します。

「1FINITY Ultra Optical System」の特長

本製品は、トランスポンダー（光送受信機）「1FINITY T900」およびラインシステム（光波長多重装置）「1FINITY L900」で構成されています。

1. 低消費電力での大容量・長距離通信で、お客様の脱炭素化を支援

「1FINITY T900」は、光1波あたり1.2Tbpsの世界最高クラスの大容量データ送信を実現した光送受信機です。新たに開発された高性能コヒーレント DSP（注3）および超高速CDM（Coherent Driver Modulator）（注4）を採用することで 135Gbaud（ギガボー）（注5）の高速信号伝送が可能となります。さらに当社独自のクローズドループ水冷技術（注6）を採用することで、従来の空冷システムと比較して2倍の冷却能力と発生する騒音の50%低減を実現しました。

また、ラインシステム「1FINITY L900」では、光ネットワークで一般的に使われるCバンドの波長帯域に加えて、より波長の長いLバンドの帯域の波長も扱うことで光ファイバー1本あたりの通信容量を拡張可能な技術、C+L ROADMアーキテクチャーを採用しました。加えて光信号を送信する際に、伝送路上で信号を増幅することで、到達距離や伝送容量を向上させることができるフォワードラマン増幅も実用化しました。

これらの技術により、お客様が目指すネットワークインフラの拡張性の向上に寄与しつつ、必要なトランスポンダーの設置数と消費電力を削減し、光ネットワーク全体の脱炭素化に貢献します。

2. 柔軟な設置性や、管理の効率化を実現し、レジリエントなネットワーク構築、運用を支援

従来型の光波長多重装置では、多数の光ファイバーケーブルを束ねて装置内に収める必要性から、ケーブル配線の複雑化や設置性の面で課題がありましたが、「1FINITY L900」にはスマート・ファイバー・ケーブル・システム（注7）を採用することで、ケーブル配線の複雑さを従来比で80%以上削減し、かつ設置時および試運転中のトラブルシューティングを数時間から数秒に短縮することが可能となりました。伝送状況や断線箇所などの光ファイバーの状態を測定解析するOTDR（Optical Time Domain Reflectometer）（注8）や、疑似的な波長を用いて、伝送経路の品質の確認が遠隔操作により実現可能となるPseudowave（スードウェーブ）技術（注9）を機器内部に組み込むことにより、ネットワークの管理をより簡便かつ効率化することも可能となります。

将来的には、広域ネットワーク運用・管理ソフトウェア「FUJITSU Network Virtuora NC」と組み合わせることで、機械学習を用いたネットワークの運用やリソースを最適化できるサービスを提供する予定です。

提供開始時期と地域について

当社は本製品を、日本を含むアジア太平洋地域、北米および欧州全域で、2023年度上期から提供開始予定です。

謝辞

本製品には、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業（JPNP20017）（b1）ポスト5G情報通信システムにおけるテラビット光伝送システムの研究開発」における成果の一部と、総務省委託研究「新たな社会インフラを担う革新的光ネットワーク技術の研究開発課題Ⅰ 5Tbps級高速大容量・低消費電力光伝送技術の研究開発（JPMI00316）」、および国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT：エヌアイシーティー）の委託研究「高スループット・高稼働な通信を提供する順応型光ネットワーク技術の研究開発（採択番号20501）」における成果の一部を活用しています。

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://pr.fujitsu.com/jp/news/2023/02/22.html

概要：富士通株式会社

詳細は http://jp.fujitsu.com/ をご覧ください。

Source: Fujitsu Ltd
セクター: Enterprise IT