東京, 2025年10月17日 - (JCN Newswire) - 三菱重工グループの三菱重工サーマルシステムズ株式会社（社長：伊藤 喜啓、本社：東京都千代田区、以下、三菱重工サーマルシステムズ）は、豪州現地法人のMitsubishi Heavy Industries Air-Conditioners Australia, Pty. Ltd.（MHIAA）を通じ、海外向けビル用マルチエアコン「KXZ3シリーズ」（注1）で豪州グッドデザイン賞のエンジニアリングデザイン部門のGood Design Award Winnerを受賞しました。さらに家庭用エアコンでは、豪州の大手製品レビューサイト「Canstar Blue」と大手消費者団体「CHOICE®」の調査で、エアコン部門における最優秀ブランドにそれぞれ選出されました。豪州グッドデザイン賞は3回目の受賞、「Canstar Blue」では6回目、「CHOICE®」では7回目の最高評価獲得となりました。
豪州グッドデザイン賞は、Good Design Australiaが1958年に創設したデザイン賞で、豪州における最高峰の国際デザイン推奨プログラムとして世界デザイン機構（WDO）からも認められています。KXZ3シリーズは設計革新と環境配慮を両立した点が高く評価され、エンジニアリングデザイン部門のGood Design Award Winnerを受賞しました。同シリーズは、青色のオーナメントを取り入れた新デザインを採用。連続設置時の整然とした統一感、美しさを演出し、多様な設置環境に調和する、都市空間に溶け込むデザインとしています。また、地球温暖化係数（Global Warming Potential：GWP）（注2）が、従来機で採用しているR410A冷媒の約3分の1であるR32冷媒を採用し、環境負荷の低減に貢献します。さらに、新型コンプレッサーや送風路の刷新により、冷房期間エネルギー消費効率（Seasonal Energy Efficiency Ratio：SEER）が従来比で約18％向上（注3）し、省エネルギー化を実現するなどの特長を備えています。
Canstar Blueは、家庭用エアコンに関する調査として、3,000人以上の現地消費者を対象にアンケートを実施しました。そのうち、過去3年以内にエアコンを購入・設置した665人が評価に参加し、三菱重工グループのエアコンは7つの評価部門のうち、「全体満足度（Overall satisfaction）」「購入に対する価値（Value for money）」「性能（Performance）」「機能と外観（Features & functionality）」「静音性（Quietness）」「デザイン性（Design）」の6部門で最高評価の5つ星を獲得。「使いやすさ（Ease of use）」でも4つ星を獲得し、顧客満足度最優秀賞を受賞しました。
CHOICE®は、製品性能試験と現地消費者のフィードバックを組み合わせた調査を実施。67種類のルームエアコンを対象に「平均テストスコア（Average Test Score）」「信頼度（Brand Reliability）」「顧客満足度（Customer Satisfaction）」「推薦度（Recommended Ratio）」の4項目を指標として総合評価を行い、三菱重工グループのエアコンは信頼性90％、顧客満足度91％、総合スコア74％を獲得し、最優秀ブランドに選出されました。
今回の受賞を受け、MHIAA社長の中島 昭博は次のように述べています。「このたび3つの権威ある賞を受賞でき、大変光栄に思います。これらの評価は、当社が日本の技術力と現地市場のニーズを融合させながら、高性能かつ環境にやさしい製品を提供してきた成果です。今後もお客様本位の製品開発とサービス向上を進め、快適で持続可能な暮らしに貢献していきます」。
三菱重工サーマルシステムズは、今回の受賞を励みに、お客様一人ひとりに寄り添った技術・製品の開発にさらに取り組みます。冷熱事業領域の幅広さという特長を生かしたシナジーと統合的な技術力により、多様化するお客様のニーズに合わせた最適なサーマルソリューションの提供を目指します。
三菱重工グループについて
三菱重工グループは、エンジニアリングとものづくりのグローバルリーダーとして、 1884年の創立以来、 社会課題に真摯に向き合い、人々の暮らしを支えてきました。長い歴史の中で培われた高い技術力に最先端の知見を取り入れ、カーボンニュートラル社会の実現 に向けたエナジートランジション、 社会インフラのスマート化、サイバー・セキュリティ分野 の発展に取り組み、 人々の豊かな暮らしを実現します。詳しくは: 三菱重工グループのウェブサイト: www.mhi.com/jp
URL https://www.mhi.com/jp/news/25101701.html