フロリダ州ボカラトン, 2025年8月5日 - (JCN Newswire) - Atlas Lithium Corporation（NASDAQ: ATLX、以下「Atlas Lithium」または「当社」）は、リチウム開発のリーディングカンパニーとして、当社が100％保有するネベス・リチウム・プロジェクト（以下「本プロジェクト」）について、SGS Canada Inc.（以下「SGS」）が最終的な実現可能性調査（以下「DFS」）を完了したことをお知らせします。本技術報告書は、米国証券取引委員会（SEC）の規則S-K第1300項（以下「規則S-K 1300」）のガイドラインに基づき作成されました。本プロジェクトは硬岩型であり、スポデューメン鉱床が地表に比較的近い位置にあることから、低コストの露天採掘方式に非常に適しています。ブラジル・ミナスジェライス州に位置し、Atlas Lithiumが保有する98件のリチウム鉱物権のうち4件を対象としています。DFSに記載された財務指標によると、ネベス・プロジェクトは、内部収益率（IRR）145%、操業開始から11か月での投資回収、課税後現在価値（NPV）5億3,900万ドルという極めて良好な経済性が見込まれています。また、リチウム精鉱1トンあたりの操業コストは489ドルと推定されており、Atlas Lithiumは世界でも最も低コストな生産者の一つとなる可能性があります。これらの詳細は、2025年6月30日を期末とするForm 10-Q四半期報告書に添付され、SECに提出されたDFSに記載されています。DFSにおける有資格者はSGSのMarc-Antoine Laporteであり、規則S-K 1300に基づいて認定されています。SGSは、鉱物資産およびプロジェクトの試験・検査・認証サービス分野において世界的に著名なリーディングカンパニーです。

業界トップクラスの資本効率と低い運用コスト

DFSによれば、本プロジェクトの直接資本支出は5,760万ドルと見積もられており、これはブラジル国内で発表された他のプロジェクトと比べても際立って低い水準です。すでにAtlas Lithiumは約3,000万ドルを投じて新たに製造された高密度媒体分離（DMS）プラントを取得し、ブラジルへ輸送済みです。また、リチウム濃縮物に対する合計4,000万ドルの非希薄化事前支払い契約を2件締結しており、加えて10年満期の債務による資金調達オプションなど、追加的な資金調達の関心も受けています。これらはすべて、本プロジェクトの資本要件を支えるものです。

Atlas Lithiumは、DFSが本プロジェクトの高い経済性と低リスク性を裏付けるものであり、世界でも最も資本効率が高く、低コストな硬岩型リチウム開発プロジェクトの一つであることを確信しています。確立されたDMS技術と、リチウム分野のトップ企業であるSGSが検証した包括的な冶金試験により、リチウム回収率61.7%、高品質・低不純物の精鉱生産が見込まれています。比較的単純な処理手法であるDMSプロセスは、技術的な複雑性と運用リスク、環境負荷を抑えることにも寄与します。

また、2025年5月27日付で本プロジェクトの採掘対象鉱区に対し、ブラジル鉱山・エネルギー省より最上位の採掘権である「Portaria de Lavra（採掘許可）」が発行されました。鉱床エリアには、走向方向および深部における鉱量拡大余地が残されており、鉱山寿命の延長が期待されます。加えて、複数の高ポテンシャルな地質ターゲットが存在しており、将来的な探鉱活動への期待が高まります。

本プロジェクトは「リチウム・バレー」として知られるヴァレ・ド・ジェキティンホンハ渓谷に立地し、輸送網、水資源、熟練労働力といったインフラ環境にも恵まれています。また、東北開発庁（SUDENE）の税制優遇対象地域に指定されており、法人税率が34%から15.25%に軽減されることで、収益性も一層高まります。

Atlas Lithiumの会長兼CEOであるMarc Fogassaは、次のように述べています。「DFSによって、最小限の資本投資で短期的かつ収益性の高いリチウム生産資産を構築するという当社の初期ビジョンが、非常に高いリターンを生む可能性があることが示されました。低資本集約型でありながら、迅速な投資回収が見込まれる本プロジェクトは、株主の皆様に大きな価値をもたらすと同時に、ネベスおよび当社が保有する他の有望なリチウム地域での今後の有機的拡張の恩恵を受けることができると期待しています。また、本プロジェクトは、ジェキティンホンハ渓谷地域に多くの高品質な雇用機会を創出しており、社会的にも大きな貢献となっています。」

経験豊富なリーダーシップが本プロジェクトの実施を推進

DFSの策定においてSGSとの連携を主導した後、本プロジェクトの実行段階の監督を担っているのは、Atlas Lithiumのプロジェクト管理責任者（PMO）兼エンジニアリング部門副社長であるEduardo Queirozです。Queirozは、20年以上にわたり複雑かつ大規模な鉱山プロジェクトの管理に従事してきた実績があります。

「DFSは、本プロジェクトの技術的な堅牢性を明確に示しています。これは、確立されたDMS技術と、リチウム分野のトップ企業であるSGSによって検証された包括的な冶金試験結果によるものです」とQueirozは述べています。「処理プラントが完全に製造され支払いも完了し、現在DFSを手にしていることで、本プロジェクトのリスクを体系的に軽減することができました。Atlas Lithiumがリチウム生産者となるこの実行段階を率いることに、非常に大きな期待を寄せています。」

サリナスとクリア：次なる拡張のフロンティア

Atlas Lithiumは、ブラジルにおける広範な地域リチウム探査ポートフォリオを活かし、さらなる成長機会を追求しています。特に、同社が100％保有するサリナス・プロジェクトおよびクリア・プロジェクトの進展により、戦略的な優位性を高めています。サリナス・プロジェクトは、かつてLatin Resourcesが所有していたコリーナ・リチウム資産から東へ約5マイルの地点に位置しており、2024年にPilbara Mineralsが同社を約3億7,000万ドルで買収した際の主要因の一つとなりました。同プロジェクトでは、地表近くにスポデューメンを豊富に含むペグマタイトの発見に成功しており、土壌地球化学分析およびLIDAR（ライダー）地質マッピングでも非常に有望な初期結果が得られています。

一方、クリア・プロジェクトは、Sigma Lithiumが操業するリチウム鉱山から4マイル未満の距離に位置し、こちらも土壌地球化学およびLIDAR地質調査において極めて前向きなデータが得られています。これにより、同プロジェクトも大きな未開発ポテンシャルを有するものと評価されています。

重要鉱物資源の多様化

さらに、Atlas Lithiumは、ウラン、レアアース、チタン、グラファイトといった重要鉱物の探査プログラムを展開する独立企業、Atlas Critical Minerals Corporation（OTCQB: JUPGF）の株式を約30％保有しており、資源ポートフォリオの多様化を図っています。

Atlas Lithium Corporationについて

Atlas Lithium Corporation（NASDAQ: ATLX）は、ブラジル最大のリチウム探査権益を保有する上場企業として、ネベス・プロジェクトの早期商業化に注力するリチウム開発企業です。最終的な実現可能性調査では、IRR145％、NPV5億3,900万ドル、11か月の投資回収という卓越した経済性が示されており、操業許可も取得済みです。高密度媒体分離プラントはすでに取得・輸送されており、保有するリチウム鉱物権は約539平方キロメートルに及びます。また、Atlas Critical Minerals Corporationの株式を約30％保有することで、同社の成長基盤をより強固なものとしています。

セーフハーバー条項

本プレスリリースには、改正された1933年証券法第27A条および1934年証券取引法第21E条の定義に基づく「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの記述は、Atlas Lithiumおよびその子会社の現時点における計画、見積もり、予測に基づいており、実際の結果がこれらと大きく異なる可能性のあるリスクや不確実性を伴っています。これらの記述には、次のような内容が含まれますが、これらに限定されるものではありません。市場および業界セグメントの成長、既存および新製品に対する需要と受容、生産量、埋蔵量、販売高、利益、収益、マージンなどの財務指標に関する予測、将来の業務運営に関する経営陣の計画・戦略・目標、将来の経済情勢や業績に関する見通し、ブラジルでの事業運営に関連する不確実性、および将来の出来事に対するあらゆる前提、期待、予測、意図、または信念などです。したがって、これらの将来予想に関する記述に過度に依拠することはお控えください。実際の結果がこれらと大きく異なる要因には、以下が含まれますが、これに限定されません。モジュール式プラントの組み立ておよび操業の実現可能性、DFSで示されたネベス・プロジェクトの生産目標、開発計画、コスト見積もりの達成、鉱物埋蔵量や資源量、開発・運営コスト、生産量における実測値と予測値の相違、継続的な地質工学分析の結果、ブラジルにおける事業環境、経済状況、地政学的動向、規制の変更、資本の調達可能性、Atlas Lithiumの競争力の維持、空売り業者による株価操作の試み、ならびに重要な経営人材への依存などが挙げられます。

これらに加え、当社およびその子会社に関連するさらなるリスク要因については、2025年3月28日に証券取引委員会（SEC）に提出されたForm 10-Kの「リスク要因」セクション、ならびに2025年8月4日に提出されたForm 10-Qにおいて詳述されています。その他の提出書類はすべて www.sec.gov にてご確認いただけます。なお、将来予想に関する記述は、本日時点における当社の見解を示すものであり、その後の時点での見解を保証するものではありません。当社は、これらの記述を将来にわたって更新する義務を明示的に否認します。

投資家関係
Gary Guyton
投資家関係担当副社長
+1 (833) 661-7900
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