BroadSoftとMicrosoft Office 365との統合は、エンタプライズ生産性向上の強力な選択肢に

2015年12月04日 10時40分

Source: BroadSoft, Inc.

6000万社以上の市販Microsoft Office 365のお客様が、実績あるキャリアクラスクラウドPBX機能を活用

GAITHERSBURG, MD, 2015年12月04日 - (JCN Newswire) - グローバルユニファイドコミュニケーションSaaS (Software as a Service)プロバイダのBroadSoft, Inc. (NASDAQ: BSFT)は、BroadSoft BroadWorks(R)、BroadCloud(R)、UC-One(R)ユニファイドコミュニケーションおよびコラボレーションソリューションがMicrosoft Office 365と互換となったことを、本日発表しました。この統合により、BroadSoftのクラウドPBXが大手クラウドオフィス生産性ソフトウェアと一体化しますので、両方をお使いのお客様は、コミュニケーション、業務ワークフロー、モバイル生産性などの向上に強力な統合機能を活用できます。

BroadSoftはマイクロソフトのソフトウェア開発キットを使用して、ソリューションをMicrosoft Office 365と統合しました。これはBroadSoftのオープンプラットフォームに対する長期的コミットメントと、コミュニケーションおよびコラボレーションサービスと他のデバイス、システム、アプリケーションとの相互運用性を示すものです。

「BroadSoftの統合は、パートナーが共通のお客様特有のニーズへのサービスを向上するために、新しいOffice 365プラットフォームをどのように活用できるかを示すよい例です。」と、マイクロソフト開発者エクスペリエンス＆エヴァンジェリズム(DX)グループのコーポレートVPのSteve Guggenheimerは述べました。「BroadSoftの革新的なビジネスコミュニケーションソリューションにより、Office 365のお客様はどこにいても生産性をさらに向上できます。」

BroadSoft Office 365統合によりお客様は、世界のどこにある電話へもクラウドを使って通話できるようになるなど、Microsoft Office 365デスクトップアプリケーションからBroadSoftのクラウドPBXとUC-One機能を利用できるようになりました。ユーザーはまた、Office 365アプリケーションからメール、文書、データベース、住所録、ウェブページ上の電話番号をクリックするだけで、キャリアクラスの品質と信頼性で通話ができます。

「Microsoft Office 365の商業導入件数は大幅に増えていますので、そのユーザーはBroadSoftやサービスプロバイダにとって魅力的な市場機会となっています。」と、BroadSoft社長兼最高経営責任者のMichael Tesslerは述べました。「BroadSoft Microsoft Office 365のホステッドPBX統合により、顧客のデスクトップ生産性を向上し、既存のソフトウェア投資を活用する実績あるキャリアクラスの差別化ソリューションを、サービスプロバイダに提供できると考えています。」

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BroadSoftについて

BroadSoftは、モバイル、固定回線およびケーブルサービスプロバイダがインターネットプロトコルネットワークを介してユニファイドコミュニケーションを提供できるようにするクラウドソフトウェアおよびサービスの大手プロバイダです。同社のコアコミュニケーションプラットフォームを使って、さまざまな企業や消費者皆様は、構内交換機(PBX)、テレビ電話、テキストメッセージング、コンバージドモバイルおよび固定回線サービスなどの、通話、メッセージングおよびコラボレーションコミュニケーションサービスを利用できます。詳しい情報は http://www.broadsoft.com をご覧ください。

将来予想に関する記述(Forward Looking Statements)

このプレスリリースには、1995年の米国私募証券訴訟改革法の意義の範囲内で、将来予想に関する記述(Forward-looking statement)が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、「予定」「可能」「向上」などの単語やフレーズの他、同様の単語やフレーズで判別することができます。その内容には特に、Microsoft Office 365とBroadSoftのBroadWorksおよびBroadCloudプラットフォームやUC-Oneサービスオファリングとの互換性のメリットについての記述などがあります。これらの将来予想に関する記述に書かれた出来事の結果は、既知または未知のリスクや不確実性の他、実際の結果がこの将来予想に関する記述で予測されている結果と著しく異なる原因となる要因に影響されます。その要因には、Microsoft Office 365ソフトウェアとBroadSoft製品およびサービスオファリングとの互換性の結果得られるBroadSoftとサービスプロバイダのお客様の財務および他の利益の他、2015年2月25日に米国証券取引委員会(SEC)に提出された2014年12月31日締めのBroadSoft年次報告書(書式10-K)の「リスク要因」セクションや、BroadSoftがSECに提出した他の書類に記載された要因などがありますが、これに限定されるものではありません。このリリースのすべての情報は、2015年12月3日現在のものです。法令で定められている場合を除き、BroadSoftは、いかなる理由でも、実際の結果または予測の変更に合わせるために、本書の将来予想に関する記述を公的に更新する義務を負いません。

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