日立ABBパワーグリッド社が、米国の電力事業者であるミネソタ・パワーに送電線の信頼性向上と容量増大に寄与する世界最大級の直列コンデンサを納入

2021年05月14日 11時00分

Source: Hitachi, Ltd.

ミネソタ・パワーのクリーンエネルギーの供給拡大、ならびに脱炭素化に向けた取り組みに貢献

東京, 2021年05月14日 - (JCN Newswire) - 日立ABBパワーグリッド社(CEO:Claudio Facchin(クラウディオ・ファキン))は、アメリカ合衆国(以下、米国)のエネルギー会社ALLETE, Inc.(アレット社)の電力事業部門であるMinnesota Power(ミネソタ・パワー)が建設する、カナダ中部のマニトバ州と米国ミネソタ州を結ぶ全長約360kmのGreat Northern Transmission Line(グレート・ノーザン送電線)向けに、世界最大級の容量となる500kV、1,400MVArの直列コンデンサ1式を納入しました。当社は、本システムの納入を通じて、ミネソタ・パワーのクリーンエネルギーの供給拡大ならびに脱炭素化に向けた取り組みを支援します。

直列コンデンサは、送電線のリアクタンス*1を減少させることで、電圧の安定化や電力潮流の適正化、電力損失の減少に寄与する電力設備で、長距離送電線の安定度を向上させ、送電容量を増大させることを目的として送電線に直列に接続されるものです。長距離にわたる送電が必要な北欧や北米、南米などで広く使用されており、当社はこれまでに約350式の直列コンデンサを世界中のお客さまに提供しています。

ミネソタ・パワーは、信頼性と安定性、手頃な価格を維持しながら、よりクリーンなエネルギー源による電力供給への移行をめざす取り組み「Energy Forward(エナジー・フォワード)」を進めており、2020年後半には、ミネソタ州の電力事業者として初めて、供給電力の50％を再生可能エネルギーによるものとしました。さらに、2050年までに供給電力の100％を脱炭素化するという目標を掲げています。グレート・ノーザン送電線は、マニトバ州の複数の水力発電所で発電された電力をミネソタ州北東部に送電するもので、本送電線の建設は、ミネソタ・パワーの脱炭素化に向けた取り組みの一つです。

日立ABBパワーグリッド社グリッドインテグレーションビジネスユニットのマネージングディレクターであるAlireza Aram(アリレザ・アラム)は、「ミネソタ・パワーのクリーンな電力供給に貢献できることを嬉しく思います。当社は、世界最大級の直列コンデンサの提供を通じて、ミネソタ・パワーがシステムの信頼性を向上させながら、お客さまのエネルギーニーズを満たすことを可能にし、事業活動による二酸化炭素の排出を削減することを支援します。」と述べています。

ミネソタ・パワーのCOO*2であるJosh Skelton(ジョシュ・スケルトン)は、「本プロジェクトは、供給電力の50％を再生可能エネルギーによるものにするためのグレート・ノーザン送電線の開発に重要な貢献をしました。日立ABBパワーグリッド社は、カーボンフリーへの移行をめざす当社の取り組みを支援する貴重なパートナーです。」と述べています。

日立ABBパワーグリッド社の北米担当役員であるAnthony Allard(アンソニー・アラード)は、「エネルギー転換の加速に伴い、地域や国境を越えた再生可能エネルギーの円滑な送電がますます重要になります。ミネソタ・パワーとの協力関係は、お客さまの地域社会への再生可能エネルギーの供給を支援する、当社の継続的な取り組みを示す一つの例です。」と述べています。

日立ABBパワーグリッド社について

日立ABBパワーグリッド社は、日立とABB社で合わせて約250年の歴史を持つグローバルテクノロジーリーダーであり、90カ国で約36,000人の従業員を擁しています。スイス・チューリッヒに本社を置き、エネルギー、インダストリー、インフラ産業のバリューチェーンに加えて、モビリティ、スマートシティ、蓄電やデータセンターなどの新分野にも事業を展開しています。日立ABBパワーグリッド社は、グローバルトップの導入実績やフットプリントを生かし、お客さまの社会的価値、環境価値、経済価値のバランスを向上させます。また、より強じん、よりスマート、よりクリーンなグリッドを実現するためのパートナーとして、革新的なデジタル技術により"Powering Good for Sustainable Energy"を実現していきます。https://www.hitachiabb-powergrids.com/jp/ja/

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2021/05/0514.html

Source: Hitachi, Ltd.
セクター: エレクトロニクス, Enterprise IT