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プレスリリース
2021年01月12日 13時00分
Source:
Lux Research
ラックスリサーチ、2021年にエネルギー業界が注目すべき技術トップ5を発表
脱炭素化を担う主要技術へさらに注目が高まりイノベーションが活発化、エネルギートランジションを促進することに
マサチューセッツ州ボストン, 2021年01月12日 - (JCN Newswire) - 再生可能エネルギーの増加と電気自動車の台頭は、エネルギー産業が過去100年以上経験しなかったような大規模の変化をもたらし、また新たな課題や事業機会を生み出します。先端技術調査を専門とする米調査会社ラックスリサーチは、年次技術予測レポート、「Foresight 2021:Top Emerging Technologies to Watch(Foresight 2021: 2021年に注目すべき先端技術)」にて、2021年に注目すべき技術の総合ランキングとしてのトップ12の技術およびエネルギー産業における主要技術トップ5を発表しました。
ラックスリサーチは、本調査にて注目の技術を特定する際、まず、独自開発のデータアナリティクスプラットフォーム、『Tech Signal(テックシグナル)』にてイノベーションデータの分析を行い、技術開発への関心が急速に高まりを見せている技術を特定しました。ただし、注目度が高く技術開発が盛んに行われていたとしても、規制や事業性など、商用化において克服すべき重大な課題を抱えている技術も存在します。そこで、データ分析によるランキングに対し、自社の技術専門家であるアナリストが事業性などの最終的な技術評価を行い、今回の総合ランキングおよび産業別を作成しました。
「日常生活の多くの側面を目まぐるしいスピードで変えているデジタル技術とは異なり、エネルギー業界は動きの遅い巨大産業であり、完全な変革に至るには数十年を要するのが現状です。ただし、各国政府は気候政策に積極的に動いており、主要産業に対し、二酸化炭素排出量削減、そして最終的にはゼロカーボンでの運営へと移行するよう圧力をかけています。そのため、エネルギー企業も、もはや時間的な猶予はなく、世界的にもエネルギートランジションへ向けた積極的な動きが見られます」と、ラックスリサーチのリサーチディレクター、Yuan-Sheng Yu氏はコメントしています。
エネルギー産業が2021年に目指すべき技術トップ5は以下の通りです。
1. グリーン水素:エネルギーシステムが再生可能エネルギーに移行するにつれて、グリーン水素は世界的なバルクエネルギーキャリアとして重要な役割を果たし、産業プロセスのエネルギーと原料源両方の役割を果たすことができます。
2. ダイレクト・エアー・キャプチャ:CO2を大気から直接除去するためのこの技術は、競争力が高まり商用化に至るのは未だ先のことではありますが、スコープ3排出量を相殺する必要がある企業にとって貴重な手段です。
3. 長期型蓄電池:電力構成に占める再生エネルギーの割合が増加するにつれ、グリッドオペレータは、より長い期間にわたって余剰電力を貯蔵する必要があります。
4. 燃料電池:グリーン水素と同時に利用することで、燃料電池はエネルギー系統全体でのゼロカーボンエネルギーの採用を可能にし、また長距離トラック輸送のような脱炭素化が難しい分野での二酸化炭素排出量の削減を可能にします。
5. 電池の再利用:自動車の電動化によって電池の利用がますます増加するにつれ、ゴミ、電池のライフタイムにおける排出量、材料不足への懸念に対処するために電池の再利用は不可欠です。
エネルギー産業が2021年に注目すべき主要技術トップ5をまとめたインフォグラフィックはこちらからダウンロードしていただけます。
https://bit.ly/3oA9WR3
ラックスリサーチについて
ラックスリサーチ(本社:米国ボストン)は先端技術の事業性評価・動向調査を専門とする米系調査会社です。世界の大手企業、政府系機関、コーポレートベンチャーキャピタル、大学、スタートアップ企業を主なクライアントとし、先端技術が生み出す事業機会特定をサポートしています。
データに基づく分析。信頼できるオピニオン。より良い意思決定を、より早く。
詳細は www.luxresearchinc.com/ja/home をご覧ください。またEight企業ページ、LinkedInやTwitter (@LuxResearch)にてラックスリサーチの最新情報をフォローしていただくことが可能です。
お問い合わせ先:
ラックスリサーチ
戸口久子
hisako.toguchi@luxresearchinc.com
Source: Lux Research
セクター: エネルギー, 代替エネルギー
Copyright ©2025 JCN Newswire. All rights reserved. A division of Japan Corporate News Network.
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